有価証券報告書-第44期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、また、在外連結子会社は定額法(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法。)なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8-50年
機械装置及び運搬具 4-8年
ロ.無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)による定額法。