T&K TOKA(4636)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 31億6200万
- 2009年3月31日 +11.64%
- 35億3000万
- 2010年3月31日 +14.42%
- 40億3900万
- 2011年3月31日 -3.49%
- 38億9800万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 40億3500万
- 2013年3月31日 +35.56%
- 54億7000万
- 2016年3月31日 +55.58%
- 85億1000万
- 2017年3月31日 -5.03%
- 80億8200万
- 2018年3月31日 +15.29%
- 93億1800万
- 2019年3月31日 -3.07%
- 90億3200万
- 2020年3月31日 -4.69%
- 86億800万
- 2021年3月31日 +4.37%
- 89億8400万
- 2022年3月31日 -5.33%
- 85億500万
- 2023年3月31日 -3.26%
- 82億2800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定であります。2023/06/23 15:27
2.提出会社の本社中には、東北東華色素㈱(子会社)に賃貸している土地62百万円、建物及び構築物57百万円、機械装置及び運搬具4百万円、工具、器具及び備品1百万円を含んでおります。
3.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/23 15:27 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/23 15:27
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 3 百万円 - 百万円 工具、器具及び備品 0 0 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2023/06/23 15:27
(注) 前連結会計年度の固定資産売却益は、主に連結子会社の東華油墨国際(香港)有限公司の建物及び土地売却益686百万円及び、韓国特殊インキ工業株式会社の建物及び土地売却益607百万円であります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 349 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 1 7 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/23 15:27
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 13 百万円 機械装置及び運搬具 0 8 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.建物の当期増加額の主なものは次のとおりであります。2023/06/23 15:27
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、又、在外連結子会社は定額法を採用しております。2023/06/23 15:27
(ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2023/06/23 15:27
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。