T&K TOKA（4636）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 3億7400万
2010年3月31日 +10.16%: 4億1200万
2010年12月31日 -21.36%: 3億2400万
2011年3月31日 +28.09%: 4億1500万
2011年6月30日 -0.48%: 4億1300万
2011年9月30日 +8.72%: 4億4900万
2011年12月31日 -33.41%: 2億9900万
2012年3月31日 +47.83%: 4億4200万
2012年6月30日 -9.28%: 4億100万
2012年9月30日 -2.99%: 3億8900万
2012年12月31日 -25.19%: 2億9100万
2013年3月31日 +48.8%: 4億3300万
2013年6月30日 +1.15%: 4億3800万
2013年9月30日 -22.6%: 3億3900万
2013年12月31日 -28.02%: 2億4400万
2014年3月31日 +86.89%: 4億5600万
2014年6月30日 -23.46%: 3億4900万
2014年9月30日 +0.86%: 3億5200万
2014年12月31日 -27.27%: 2億5600万
2015年3月31日 +44.92%: 3億7100万
2015年6月30日 +3.23%: 3億8300万
2015年9月30日 +0.78%: 3億8600万
2015年12月31日 -22.54%: 2億9900万
2016年3月31日 +43.14%: 4億2800万
2016年6月30日 -9.58%: 3億8700万
2016年9月30日 -3.88%: 3億7200万
2016年12月31日 -41.4%: 2億1800万
2017年3月31日 +105.5%: 4億4800万
2017年6月30日 -8.04%: 4億1200万
2017年9月30日 -0.73%: 4億900万
2017年12月31日 -6.85%: 3億8100万
2018年3月31日 +30.18%: 4億9600万
2018年6月30日 -5.04%: 4億7100万
2018年9月30日 +0.21%: 4億7200万
2018年12月31日 -34.53%: 3億900万
2019年3月31日 +48.87%: 4億6000万
2019年6月30日 -10%: 4億1400万
2019年9月30日 -1.93%: 4億600万
2019年12月31日 -33.5%: 2億7000万
2020年3月31日 +77.78%: 4億8000万
2020年6月30日 -12.5%: 4億2000万
2020年9月30日 -5.48%: 3億9700万
2020年12月31日 -18.89%: 3億2200万
2021年3月31日 +22.98%: 3億9600万
2021年6月30日 -1.01%: 3億9200万
2021年9月30日 +5.61%: 4億1400万
2021年12月31日 -16.91%: 3億4400万
2022年3月31日 +25.87%: 4億3300万
2022年6月30日 -23.33%: 3億3200万
2022年9月30日 +6.02%: 3億5200万
2022年12月31日 -13.92%: 3億300万
2023年3月31日 +65.35%: 5億100万
2023年6月30日 -9.18%: 4億5500万
2023年9月30日 +13.19%: 5億1500万
2023年12月31日 -33.01%: 3億4500万

個別

2008年3月31日: 9900万
2009年3月31日 +9.09%: 1億800万
2010年3月31日 +13.89%: 1億2300万
2011年3月31日 -18.7%: 1億
2012年3月31日 +18%: 1億1800万
2013年3月31日 -18.64%: 9600万
2014年3月31日 +223.96%: 3億1100万
2015年3月31日 -27.33%: 2億2600万
2016年3月31日 +24.34%: 2億8100万
2017年3月31日 +13.52%: 3億1900万
2018年3月31日 -0.31%: 3億1800万
2019年3月31日 +1.26%: 3億2200万
2020年3月31日 +5.59%: 3億4000万
2021年3月31日 -27.94%: 2億4500万
2022年3月31日 +9.39%: 2億6800万
2023年3月31日 -15.3%: 2億2700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ハ.棚卸資産
(イ)商品・製品・半製品・原材料・仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
2023/06/23 15:27
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品・製品・半製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
2023/06/23 15:27