ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億6687万
- 2009年3月31日 +0.58%
- 1億6784万
- 2010年3月31日 -23.32%
- 1億2869万
- 2011年3月31日 -16.59%
- 1億733万
- 2012年3月31日 -26.25%
- 7916万
- 2013年3月31日 -21.87%
- 6185万
- 2014年3月31日 +29.09%
- 7984万
- 2015年3月31日 +81.21%
- 1億4469万
- 2016年3月31日 +49.34%
- 2億1608万
- 2017年3月31日 +6.39%
- 2億2989万
- 2018年3月31日 -12.18%
- 2億189万
- 2019年3月31日 -13.63%
- 1億7437万
- 2020年3月31日 +9.75%
- 1億9137万
- 2021年3月31日 +2.93%
- 1億9697万
- 2022年3月31日 +13.24%
- 2億2306万
- 2023年3月31日 -2.79%
- 2億1684万
- 2024年3月31日 -15.09%
- 1億8412万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/29 15:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/29 15:31
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/29 15:31
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産