荒川化学工業(4968)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 27億4600万
- 2013年9月30日 -49.53%
- 13億8600万
- 2014年3月31日 +101.3%
- 27億9000万
- 2014年9月30日 -52.83%
- 13億1600万
- 2015年3月31日 +105.4%
- 27億300万
- 2015年9月30日 -47.98%
- 14億600万
- 2016年3月31日 +100.5%
- 28億1900万
- 2016年9月30日 -46.04%
- 15億2100万
- 2017年3月31日 +109.01%
- 31億7900万
- 2017年9月30日 -49.95%
- 15億9100万
- 2018年3月31日 +102.39%
- 32億2000万
- 2018年9月30日 -53.23%
- 15億600万
- 2019年3月31日 +102.59%
- 30億5100万
- 2019年9月30日 -50.21%
- 15億1900万
- 2020年3月31日 +100.2%
- 30億4100万
- 2020年9月30日 -48.41%
- 15億6900万
- 2021年3月31日 +106.95%
- 32億4700万
- 2021年9月30日 -53.46%
- 15億1100万
- 2022年3月31日 +105.16%
- 31億
- 2022年9月30日 -51.52%
- 15億300万
- 2023年3月31日 +101.2%
- 30億2400万
- 2023年9月30日 -52.15%
- 14億4700万
- 2024年3月31日 +104.91%
- 29億6500万
- 2024年9月30日 -49.41%
- 15億
- 2025年3月31日 +103.87%
- 30億5800万
- 2025年9月30日 -50.36%
- 15億1800万
- 2026年3月31日 +100.46%
- 30億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 21億7000万
- 2009年3月31日 +7.14%
- 23億2500万
- 2010年3月31日 +9.08%
- 25億3600万
- 2011年3月31日 -5.84%
- 23億8800万
- 2012年3月31日 +4.06%
- 24億8500万
- 2013年3月31日 -10.06%
- 22億3500万
- 2014年3月31日 +6.67%
- 23億8400万
- 2015年3月31日 -3.19%
- 23億800万
- 2016年3月31日 +2.21%
- 23億5900万
- 2017年3月31日 +12.51%
- 26億5400万
- 2018年3月31日 -0.38%
- 26億4400万
- 2019年3月31日 -7.6%
- 24億4300万
- 2020年3月31日 +1.39%
- 24億7700万
- 2021年3月31日 +9.89%
- 27億2200万
- 2022年3月31日 -3.93%
- 26億1500万
- 2023年3月31日 -4.51%
- 24億9700万
- 2024年3月31日 -2.28%
- 24億4000万
- 2025年3月31日 +8.81%
- 26億5500万
- 2026年3月31日 -0.19%
- 26億5000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 全社費用の配賦差額は、主に報告セグメントに予定配賦した一般管理費の差額であります。2026/06/23 10:00
2 コーポレート研究開発費用は、中長期での成長の源泉となる、報告セグメントに配賦しない新規研究開発費および新規事業開発費であります。
3 営業外損益は、主に報告セグメントに計上されている営業外損益項目であります。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりであります。2026/06/23 10:00
なお、製造費用に含まれる研究開発費はありません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 406 百万円 406 百万円 研究開発費 3,058 百万円 3,043 百万円 - #3 研究開発活動
- 当社グループにおいて研究開発活動は、当社、ペルノックス㈱、山口精研工業㈱がおこなっております。顧客ニーズに対し提案型の製品開発をおこなうとともに、「つなぐを化学するSPECIALITY CHEMICAL PARTNER」というビジョンに基づき鋭意研究開発活動を展開しております。2016年度に研究開発本部を設置して研究開発資源を一元化し、第5次中期5ヵ年経営実行計画がスタートした2021年度より技術面を軸に再編して機能性コーティング開発部、水系ポリマー開発部、フォレストケミカル開発部、ファイン・エレクトロニクス開発部、コーポレート開発部に開発推進部を加えた体制としております。あらためて当社グループのコア技術・素材を事業ポートフォリオの中核に据え、継続的に経営資源を投入し、顧客ニーズに対して研究開発部門の自律性を高め、多面的に対応できる形へと組み替えました。事業分野は機能性コーティング事業、製紙・環境事業、粘接着・バイオマス事業、ファイン・エレクトロニクス事業であり、その研究テーマは多岐にわたっております。2026/06/23 10:00
当連結会計年度の研究開発費は3,043百万円であり、主な研究成果は次のとおりであります。
(1) 機能性コーティング事業