自己資本利益率は15.4%で、前連結会計年度に比べて大きく上昇しました。分母である純資産は、配当の増加、自己株式の取得による株主還元策による減少要因はありましたが、利益の計上により増加し、分子である親会社株主に帰属する当期純利益が大きく増加したため、大きく上昇しました。今後、設備投資の計画に伴う減価償却費の増加による一時的な利益の低下が想定されるものの、償却前営業利益の最大化を目指し、純資産は安全性とのバランスを考慮して、自己資本利益率の維持向上を目指します。
自己資本比率は81.8%で前連結会計年度より低下しましたが、水準以上の安全性は確保できています。利益の増加により純資産は増加しましたが、売上増加に伴う支払手形及び買掛金、設備投資の開始に伴う設備関係未払金、利益増加に伴う未払法人税等の増加により負債が増加したため、自己資本比率は低下しました。今後も、増加が見込まれる需要に対応するため、継続的な設備投資や研究開発投資が成長の源泉であり、投資を継続するためにも、一定水準以上の純資産の厚みが必要であると考えています。
投資計画、配当政策を考慮して、効率性、収益性のより一層の向上を目指します。
2022/06/27 15:06