コタ（4923）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 5572万
2009年3月31日 +11.23%: 6198万
2010年3月31日 +10.56%: 6852万
2010年12月31日 -39.37%: 4155万
2011年3月31日 +257.71%: 1億4862万
2011年6月30日 -53.31%: 6939万
2011年9月30日 +96.76%: 1億3653万
2011年12月31日 -53.13%: 6399万
2012年3月31日 +151.15%: 1億6073万
2012年6月30日 -55.65%: 7128万
2012年9月30日 +95.94%: 1億3968万
2012年12月31日 -54.01%: 6423万
2013年3月31日 +155.64%: 1億6421万
2013年6月30日 -52.79%: 7752万
2013年9月30日 +99.73%: 1億5482万
2013年12月31日 -53.49%: 7200万
2014年3月31日 +145.46%: 1億7673万
2014年6月30日 -52.89%: 8326万
2014年9月30日 +94.8%: 1億6219万
2014年12月31日 -53.89%: 7478万
2015年3月31日 +144.68%: 1億8298万
2015年6月30日 -54.42%: 8341万
2015年9月30日 +98.67%: 1億6571万
2015年12月31日 -54.08%: 7609万
2016年3月31日 +140.76%: 1億8320万
2016年6月30日 -55.13%: 8221万
2016年9月30日 +99.01%: 1億6361万
2016年12月31日 -53.25%: 7648万
2017年3月31日 +148.31%: 1億8992万
2017年6月30日 -55.95%: 8366万
2017年9月30日 +97.57%: 1億6530万
2017年12月31日 -53.23%: 7730万
2018年3月31日 +153.38%: 1億9587万
2018年6月30日 -55.28%: 8760万
2018年9月30日 +96.91%: 1億7249万
2018年12月31日 -53.2%: 8072万
2019年3月31日 +157.98%: 2億824万
2019年6月30日 -45.63%: 1億1321万
2019年9月30日 +96.64%: 2億2262万
2019年12月31日 -49.99%: 1億1132万
2020年3月31日 +108.68%: 2億3231万
2020年6月30日 -47.54%: 1億2187万
2020年9月30日 +98.54%: 2億4196万
2020年12月31日 -50%: 1億2099万
2021年3月31日 +104.85%: 2億4784万
2021年6月30日 -47.99%: 1億2890万
2021年9月30日 +97.04%: 2億5397万
2021年12月31日 -50%: 1億2699万
2022年3月31日 +101.87%: 2億5637万
2022年6月30日 -48.05%: 1億3318万
2022年9月30日 +92.39%: 2億5623万
2022年12月31日 -50%: 1億2812万
2023年3月31日 +99.82%: 2億5601万
2023年6月30日 -45.63%: 1億3920万
2023年9月30日 +94.7%: 2億7103万
2023年12月31日 -49.99%: 1億3553万
2024年3月31日 +104.93%: 2億7774万
2024年6月30日 -46.02%: 1億4992万
2024年9月30日 +94.27%: 2億9126万
2024年12月31日 -50%: 1億4564万
2025年3月31日 +103.37%: 2億9618万
2025年6月30日 -48.37%: 1億5291万
2025年9月30日 +100.75%: 3億698万
2025年12月31日 -49.99%: 1億5351万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、以下のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給与及び手当	1,241,406	千円	1,308,322	千円
賞与引当金繰入額	442,080	〃	482,951	〃
役員賞与引当金繰入額	36,000	〃	36,362	〃
役員退職慰労引当金繰入額	42,267	〃	66,607	〃

おおよその割合
販売費 43% 43%

2025/06/23 10:10

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
役員退職慰労引当金	227,900千円	246,548千円
賞与引当金	84,935 〃	90,573 〃
減価償却超過額	80,084 〃	82,235 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/06/23 10:10

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4～50年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2～20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/23 10:10