シーズHD(4924)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年7月31日
- 9億5681万
- 2009年7月31日 -11.07%
- 8億5086万
- 2010年7月31日 +3.43%
- 8億8007万
- 2010年10月31日 -6.76%
- 8億2059万
- 2011年1月31日 -3.34%
- 7億9319万
- 2011年4月30日 -3.98%
- 7億6165万
- 2011年7月31日 -4.82%
- 7億2491万
- 2011年10月31日 +1.3%
- 7億3431万
- 2012年1月31日 -10.79%
- 6億5511万
- 2012年4月30日 -3.2%
- 6億3414万
- 2012年7月31日 -6.68%
- 5億9180万
- 2012年10月31日 -3.04%
- 5億7380万
- 2013年1月31日 -8.82%
- 5億2321万
- 2013年4月30日 -3.3%
- 5億596万
- 2013年7月31日 -8.49%
- 4億6302万
- 2013年10月31日 -8.43%
- 4億2400万
- 2014年1月31日 -9.55%
- 3億8351万
- 2014年4月30日 -0.36%
- 3億8212万
- 2014年7月31日 -7.33%
- 3億5410万
- 2014年10月31日 -13.14%
- 3億757万
- 2015年1月31日 -12.8%
- 2億6822万
- 2015年4月30日 -13.72%
- 2億3141万
- 2015年7月31日 -1.23%
- 2億2857万
- 2015年10月31日 -5.45%
- 2億1611万
- 2016年1月31日 +38.44%
- 2億9920万
- 2016年4月30日 -6.71%
- 2億7911万
- 2016年7月31日 -4%
- 2億6794万
- 2016年10月31日 -7.18%
- 2億4871万
- 2017年1月31日 -16.09%
- 2億869万
- 2017年4月30日 +416.02%
- 10億7690万
- 2017年7月31日 +75.56%
- 18億9060万
- 2017年10月31日 -4.23%
- 18億1063万
- 2018年1月31日 +4.89%
- 18億9915万
- 2018年4月30日 +3.15%
- 19億5900万
- 2018年7月31日 -3.95%
- 18億8164万
- 2018年10月31日 -5.27%
- 17億8243万
- 2019年1月31日 -5.35%
- 16億8702万
個別
- 2008年7月31日
- 9億5457万
- 2009年7月31日 -11.04%
- 8億4916万
- 2010年7月31日 +3.61%
- 8億7979万
- 2011年7月31日 -17.61%
- 7億2484万
- 2012年7月31日 -18.89%
- 5億8791万
- 2013年7月31日 -22.17%
- 4億5757万
- 2014年7月31日 -23.12%
- 3億5177万
- 2015年7月31日 -35.2%
- 2億2796万
- 2016年7月31日 -99.11%
- 201万
- 2017年7月31日 -64.09%
- 72万
- 2018年7月31日 -78.76%
- 15万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法2018/10/26 13:53
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法に
よっております。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 2018/10/26 13:53
当社グループは原則として、事業用資産については事業区分をもとに、キャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとにグルーピングを行っております。用 途 種 類 金 額 場 所 自社ECサイト ソフトウエア仮勘定 50,790 東京都渋谷区 店 舗 工具、器具及び備品 3,926 北海道地区(1店舗)
本社については、株式会社ドクターシーラボのECサイトリニューアルに当たり、一部資産の機能性が失われたことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物及び構築物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
建物及び構築物 8年~45年
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/10/26 13:53