有価証券報告書-第16期(平成25年8月1日-平成26年7月31日)

(2)重要な固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
建物 8年～45年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。