建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～41年
機械及び装置 3年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 10:29

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5. 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	184千円	―千円
機械装置及び運搬具	―千円	117,794千円

2019/06/21 10:29

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	512,466千円	498,289千円
土地	1,525,693千円	1,525,693千円

(2) 担保提供資産に対する債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりであります。

増加額	建物の増加	金型工場インフラ整備	18,784千円
	建物の増加	PIM新工場インフラ整備	21,471千円
	機械及び装置の増加	PIM焼結炉等	195,139千円
	機械及び装置の増加	シャーレ成形機等	187,892千円
	機械及び装置の増加	半導体機械設備	10,495千円
	機械及び装置の増加	金型加工機	18,172千円

2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりであります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/21 10:29

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/21 10:29

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～41年
機械装置及び運搬具 2年～15年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 10:29