建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～47年
機械及び装置 2年～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/24 9:16

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	498,289千円	527,504千円
土地	1,525,693千円	1,525,693千円

(2) 担保提供資産に対する債務

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりであります。

増加額	建物の増加	工場休憩所等	43,978千円
	建物の増加	社宅購入	20,114千円
	機械及び装置の増加	PIM機械設備	46,316千円
	機械及び装置の増加	シャーレ機械設備	36,814千円
	工具、器具及び備品の増加	PIM機械工具等	72,005千円
	土地の増加	社宅購入	10,307千円

2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりであります。

減少額	建物の減少	社宅売却	26,643千円
	機械及び装置の減少	PIM機械設備	34,834千円
	機械及び装置の減少	半導体機械設備	25,706千円

なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

場所	用途	種類	金額
滋賀県東近江市	遊休資産	建物及び構築物	1,211千円
滋賀県東近江市	遊休資産	機械装置及び運搬具	33,630千円

当社グループは、事業資産については管理会計上の区分に基づき、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において処分の方針となった遊休資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(52,562千円)として特別損失に計上しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 9:16

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/24 9:16

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
機械装置及び運搬具 2年～15年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/06/24 9:16