東洋ドライルーブ（4976）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 5140万
2010年12月31日 +127.53%: 1億1695万
2011年3月31日 +20.55%: 1億4099万
2011年6月30日 -0.02%: 1億4096万
2011年9月30日 -73.81%: 3691万
2011年12月31日 +98.41%: 7325万
2012年3月31日 +60.88%: 1億1784万
2012年6月30日 +93.47%: 2億2799万
2012年9月30日 -60.78%: 8941万
2012年12月31日 +54.61%: 1億3824万
2013年3月31日 +98.26%: 2億7406万
2013年6月30日 +59.6%: 4億3741万
2013年9月30日 -76.36%: 1億341万
2013年12月31日 +123.46%: 2億3108万
2014年3月31日 +31.89%: 3億478万
2014年6月30日 +56.42%: 4億7673万
2014年9月30日 -99.98%: 75,000
2014年12月31日 +999.99%: 1億1916万
2015年3月31日 +178.71%: 3億3211万
2015年6月30日 +49.07%: 4億9509万
2015年9月30日 -91.33%: 4294万
2015年12月31日 -50.08%: 2143万
2016年3月31日 +50.53%: 3227万
2016年6月30日: -2588万
2016年9月30日 -378.75%: -1億2390万
2016年12月31日 -36.35%: -1億6894万
2017年3月31日: 4186万
2017年6月30日 +427.31%: 2億2077万
2017年9月30日 -51.73%: 1億656万
2017年12月31日 +209.2%: 3億2950万
2018年3月31日 +55.17%: 5億1130万
2018年6月30日 +22.38%: 6億2575万
2018年9月30日 -83.93%: 1億55万
2018年12月31日 +149.03%: 2億5041万
2019年3月31日 +27.07%: 3億1820万
2019年6月30日 +26.31%: 4億192万
2019年9月30日 -83.23%: 6740万
2019年12月31日 +74.86%: 1億1786万
2020年3月31日 +67.24%: 1億9711万
2020年6月30日 -15.82%: 1億6593万
2020年9月30日 -84.26%: 2611万
2020年12月31日 +629.44%: 1億9047万
2021年3月31日 +122.36%: 4億2354万
2021年6月30日 +30.57%: 5億5301万
2021年9月30日 -65.07%: 1億9318万
2021年12月31日 +97.09%: 3億8075万
2022年3月31日 +51.59%: 5億7719万
2022年6月30日 +34.89%: 7億7855万
2022年9月30日 -71.36%: 2億2298万
2022年12月31日 +82.3%: 4億651万
2023年3月31日 -1.81%: 3億9915万
2023年6月30日 +14.13%: 4億5553万
2023年9月30日 -48.46%: 2億3477万
2023年12月31日 +94.62%: 4億5692万
2024年3月31日 +27.68%: 5億8341万
2024年6月30日 +32.85%: 7億7508万
2024年9月30日 -60.76%: 3億411万
2024年12月31日 +72.73%: 5億2529万
2025年3月31日 +33.55%: 7億150万
2025年6月30日 +21.86%: 8億5483万
2025年9月30日 -95.8%: 3588万
2025年12月31日 +625.31%: 2億6024万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/09/25 11:27
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/09/25 11:27
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/25 11:27