東洋ドライルーブ（4976）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 4億2316万
2009年6月30日 -42.46%: 2億4347万
2010年6月30日 +30.01%: 3億1652万
2010年12月31日 -9.85%: 2億8534万
2011年3月31日 +9.9%: 3億1359万
2011年6月30日 -21.65%: 2億4570万
2011年9月30日 +28.06%: 3億1463万
2011年12月31日 -4.69%: 2億9987万
2012年3月31日 +2.19%: 3億645万
2012年6月30日 +10.63%: 3億3903万
2012年9月30日 -7.85%: 3億1241万
2012年12月31日 +11.34%: 3億4783万
2013年3月31日 +13.24%: 3億9390万
2013年6月30日 -9.65%: 3億5590万
2013年9月30日 +8.59%: 3億8646万
2013年12月31日 +4.2%: 4億268万
2014年3月31日 -7.51%: 3億7246万
2014年6月30日 -7.7%: 3億4378万
2014年9月30日 +1.68%: 3億4955万
2014年12月31日 -3.66%: 3億3674万
2015年3月31日 +4.34%: 3億5135万
2015年6月30日 +8.18%: 3億8010万
2015年9月30日 -5.76%: 3億5820万
2015年12月31日 -1.54%: 3億5270万
2016年3月31日 +0.82%: 3億5557万
2016年6月30日 -4.12%: 3億4094万
2016年9月30日 +9.51%: 3億7335万
2016年12月31日 -5.18%: 3億5402万
2017年3月31日 +10.31%: 3億9051万
2017年6月30日 +14.49%: 4億4711万
2017年9月30日 -9.38%: 4億515万
2017年12月31日 +7.89%: 4億3712万
2018年3月31日 +6.89%: 4億6723万
2018年6月30日 -4.43%: 4億4652万
2018年9月30日 -11.73%: 3億9413万
2018年12月31日 +12.09%: 4億4178万
2019年3月31日 -0.17%: 4億4104万
2019年6月30日 +2.02%: 4億4995万
2019年9月30日 +2.17%: 4億5969万
2019年12月31日 +6.26%: 4億8845万
2020年3月31日 -2.78%: 4億7486万
2020年6月30日 -18.36%: 3億8766万
2020年9月30日 +22.97%: 4億7671万
2020年12月31日 +15.4%: 5億5011万
2021年3月31日 -0.65%: 5億4655万
2021年6月30日 +8.43%: 5億9261万
2021年9月30日 -63.69%: 2億1518万
2021年12月31日 -27.33%: 1億5637万
2022年3月31日 +12.98%: 1億7666万
2022年6月30日 -11.58%: 1億5619万
2022年9月30日 +27.87%: 1億9972万
2022年12月31日 +20.79%: 2億4125万
2023年3月31日 -13.56%: 2億853万
2023年6月30日 -11.48%: 1億8459万
2023年9月30日 +14.42%: 2億1120万
2023年12月31日 +3.86%: 2億1935万
2024年3月31日 +14.68%: 2億5155万
2024年6月30日 -13.55%: 2億1747万
2024年9月30日 +18.47%: 2億5763万
2024年12月31日 -4.02%: 2億4726万
2025年3月31日 +4.97%: 2億5954万
2025年6月30日 -8.4%: 2億3774万
2025年9月30日 +18.06%: 2億8068万
2025年12月31日 -4.57%: 2億6785万
2026年3月31日 -14.38%: 2億2934万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)		当連結会計年度(2025年6月30日)
支払手形及び買掛金	822	千円	822	千円

2025/09/25 11:27

#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

投資有価証券である株式及び債券は、市場価格の変動リスク及び発行体の信用リスク等に晒されております。株式は主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。債券は主に一時的な余剰資金の運用を目的としたものであり、格付の高い債券のみを対象としております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達です。

2025/09/25 11:27