- 5009
- 2025/09/26
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 17.85倍
- 2010年以降
- 赤字-27.9倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.95倍
- 2010年以降
- 0.25-2.17倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 4.58%
- ROE 予
- 5.34%
- ROA 予
- 2.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 41億6100万
- 2015年3月31日 +3.08%
- 42億8900万
個別
- 2014年3月31日
- 31億6400万
- 2015年3月31日 +4.42%
- 33億400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.長期前払費用の償却額を減価償却費に含めております。2015/06/26 13:19
4.長期前払費用の増加額を有形固定資産及び無形固定資産の増加額に含めております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.長期前払費用の償却額を減価償却費に含めております。
4.長期前払費用の増加額を有形固定資産及び無形固定資産の増加額に含めております。2015/06/26 13:19 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 13:19 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 13:19前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)その他(レンタル資産他) -百万円 0百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 13:19前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 19百万円 42百万円 機械装置及び運搬具 - 0 土地 24 - その他(レンタル資産他) 29 23 計 73 65 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/26 13:19
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 有形固定資産・その他 170百万円 134百万円
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 13:19
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:19
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 連結納税制度適用に伴う固定資産時価評価損 △30 △29 その他有価証券評価差額金 △166 △192
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 91百万円 78百万円 固定資産-その他 3 3 固定負債-繰延税金負債 △180 △206 - #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/06/26 13:19
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2015/06/26 13:19
当社グループでは、千葉県その他の地域において、賃貸用のビル(土地を含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は58百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)、固定資産売却益24百万円(特別利益に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は54百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 13:19