5013 ユシロ

5013
2026/09/09
時価
391億円
PER 予
9.3倍
2010年以降
3.76-64.72倍
(2010-2026年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.28-1.39倍
(2010-2026年)
配当
3.98%
ROE 予
8.02%
ROA 予
5.81%
資料
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ユシロ(5013)の商品の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

有報情報

#1 ガバナンス(連結)
ステナビリティ全般に関するガバナンス及びリスク管理
当社は、「企業理念『共々の道』に基づいた信頼される商品とサービスを顧客に提供して、企業として収益力を高め、株主の利益を最大にすることを目的とする」との基本認識とコンプライアンスの徹底をコーポレートガバナンスの基本的な考えとして、株主の権利を重視し、また、社会的信頼に応える経営に取り組んでいます。
当社グループは、上記の企業理念とサステナビリティ基本方針のもと、社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置しており、サステナビリティ関連課題が事業に及ぼす影響を認識するとともに、事業を取り巻く様々なリスクを洗い出し、リスク管理体制を整備して適切に対応できる体制を整え、事業を通じ持続可能な社会への貢献と、中長期的な企業価値の向上を両立してまいります。2026/06/22 14:56
#2 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
①コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方
当社は、「企業理念『共々の道』に基づいた信頼される商品を顧客に提供して、企業としての収益力を高め、株主の利益を最大にすることを目的とする」との基本認識とコンプライアンスの徹底をコーポレート・ガバナンスの基本的な考え方として、株主の権利を重視し、また、社会的信頼に応える経営を行ってまいります。
「基本方針」
2026/06/22 14:56
#3 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
(1)サステナビリティ全般に関するガバナンス及びリスク管理
当社は、「企業理念『共々の道』に基づいた信頼される商品とサービスを顧客に提供して、企業として収益力を高め、株主の利益を最大にすることを目的とする」との基本認識とコンプライアンスの徹底をコーポレートガバナンスの基本的な考えとして、株主の権利を重視し、また、社会的信頼に応える経営に取り組んでいます。
当社グループは、上記の企業理念とサステナビリティ基本方針のもと、社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置しており、サステナビリティ関連課題が事業に及ぼす影響を認識するとともに、事業を取り巻く様々なリスクを洗い出し、リスク管理体制を整備して適切に対応できる体制を整え、事業を通じ持続可能な社会への貢献と、中長期的な企業価値の向上を両立してまいります。
2026/06/22 14:56
#4 企業統治の体制の概要(監査等委員会設置会社)(連結)
この不易の理念を踏まえ、当社は次の三つの経営理念を定めております。
(イ)お客様に最良の商品とサービスを提供する。
(ロ)事業の発展を通じ、企業価値の永続的な向上を図る。
2026/06/22 14:56
#5 会社の支配に関する基本方針(連結)
当社は、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針として、当社の財務及び事業の方針の決定を支配する者は、当社の企業価値の源泉を理解し、当社グループの企業価値・株主共同の利益を継続的かつ安定的に確保し、向上していくことを可能とする者である必要があると考えております。
当社は、金融商品取引所に株式を上場している者として、市場における当社株式の自由な取引を尊重し、特定の者による当社株式の大規模買付行為であっても、当社グループの企業価値・株主共同の利益の確保・向上に資するものである限り、これを一概に否定するものではありません。また、最終的には株式の大規模買付提案に応じるかどうかは株主の皆様の決定に委ねられるべきだと考えています。
しかしながら、株式の大規模買付行為の中には、その目的等から見て企業価値・株主共同の利益を毀損するもの、株主に株式の売却を事実上強要するおそれがあるもの、株主や対象会社が株式の大規模買付行為の内容等について検討しあるいは対象会社の取締役会が代替案を提案するための十分な時間や情報を提供しないもの、対象会社が大規模買付提案に係る条件よりも有利な条件をもたらすために大規模買付提案者との協議・交渉を行うことを必要とするもの等、対象会社の企業価値・株主共同の利益の確保・向上に資さないものも少なくありません。
2026/06/22 14:56
#6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1979年4月東洋工業㈱(現 マツダ㈱)入社
2012年6月同社執行役員品質本部長
2013年6月同社常務執行役員商品品質・ブランド品質担当
2015年6月㈱日本能率協会コンサルティング TPMコンサルティングカンパニー TPMコンサルタント
2026/06/22 14:56
#7 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月22日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式13,900,06513,900,065東京証券取引所スタンダード市場単元株式数100株
13,900,06513,900,065
2026/06/22 14:56
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
この不易の理念を踏まえ、当社は次の三つの経営理念を定めております。
①お客様に最良の商品とサービスを提供する。
②事業の発展を通じ、企業価値の永続的な向上を図る。
2026/06/22 14:56
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産)
流動資産は、前期末に比べ7.8%減少し、29,236百万円となりました。主な要因は、流動資産の「その他」が224百万円、「現金及び預金」が105百万円増加したものの、「受取手形及び売掛金」が1,780百万円、「商品及び製品」が711百万円、「原材料及び貯蔵品」が301百万円減少したことによるものです。
固定資産は、前期末に比べ12.7%増加し、35,726百万円となりました。主な要因は、「無形固定資産」が690百万円減少したものの、「関係会社出資金」が1,801百万円、「建設仮勘定」が1,607百万円、「投資有価証券」が870百万円、「関係会社株式」が493百万円増加したことによるものです。
2026/06/22 14:56
#10 脚注(取締役(及び監査役))(議案)(連結)
査等委員である取締役 飯塚佳都子、杉山敦子の両氏は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。また、倉本泰氏は新任の社外取締役候補者であり、2026年6月23日開催予定の定時株主総会において、同氏が取締役に選任された場合は、金融商品取引所の定めに基づく独立役員として届け出る予定であります。
2026/06/22 14:56
#11 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取り組み方針
2026/06/22 14:56

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