5013 ユシロ

5013
2026/08/14
時価
423億円
PER 予
10.08倍
2010年以降
3.76-64.72倍
(2010-2026年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.28-1.39倍
(2010-2026年)
配当
3.67%
ROE 予
8.02%
ROA 予
5.81%
資料
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固定資産

【資料】
訂正有価証券報告書-第81期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
【閲覧】

連結

2013年3月31日
165億6300万
2014年3月31日 +19.72%
198億2900万

個別

2013年3月31日
151億7000万
2014年3月31日 +13.53%
172億2300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%未満であるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
2014/11/10 13:35
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1) リース資産の内容
(有形固定資産)
主として、当社におけるOA機器等であります。
2014/11/10 13:35
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成9年に竣工した技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年~50年、その他の有形固定資産は2年~20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/10 13:35
#4 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)
建物及び構築物3百万円―百万円
機械装置及び運搬具0百万円4百万円
工具、器具及び備品0百万円―百万円
合計4百万円4百万円
2014/11/10 13:35
#5 固定資産除売却損の注記(連結)
固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)
建物及び構築物1百万円1百万円
機械装置及び運搬具1百万円0百万円
工具、器具及び備品0百万円0百万円
撤去費用2百万円8百万円
合計6百万円10百万円
2014/11/10 13:35
#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。
2014/11/10 13:35
#7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2014/11/10 13:35
#8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/11/10 13:35
#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は、前期末に比べ2.4%増加し、15,026百万円となりました。これは主として、現金及び預金が564百万円、未収還付法人税等が60百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が507百万円、商品及び製品が173百万円、原材料及び貯蔵品が152百万円、その他の流動資産が197百万円増加したことによります。
固定資産は、前期末に比べ19.7%増加し、19,829百万円となりました。これは主として、投資有価証券が1,854百万円、建設仮勘定が1,142百万円、土地が103百万円、無形固定資産が161百万円増加したことによります。
この結果、総資産は、前期末に比べて11.6%増加し、34,856百万円となりました。
2014/11/10 13:35
#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成9年に竣工した当社の技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年~50年、その他の有形固定資産は2年~20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/10 13:35
#11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
汎宇化学工業㈱㈱汎宇三宜油化股份有限公司
流動資産合計3,7651,2822,909
固定資産合計2,2302,187314
流動負債合計1,763673833
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(単位:百万円)
2014/11/10 13:35

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