形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	16百万円	―百万円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物・機械装置他	兵庫工場	洗濯槽クリーナー自動充填設備	41
機械装置	富士工場	第1工場調合釜更新	23
工具、器具及び備品・ソフトウェア	本社	情報インフラ整備	17
建物	神奈川テクニカルセンター	自動火災報知設備	13
ソフトウェア	本社	基幹システムの更新	12

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	神奈川テクニカルセンター	自動火災報知設備更新に伴う廃棄一式	11
工具、器具及び備品	本社他	音声GW機器の廃棄一式	10
〃	神奈川テクニカルセンター他	サーバー機器の廃棄一式	5
〃	富士工場	工場不用品の廃棄一式	5
〃	〃	精密タッピングマシン廃棄一式	4

3 建設仮勘定の当期減少額は、各資産科目等への振替額であります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
その他の有形固定資産 2年～20年

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