形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	56百万円
合計	―百万円	56百万円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

工具、器具及び備品	神奈川テクニカルセンター	縦型マシニングセンター	36
建物・構築物・機械装置	兵庫工場	サンラックPタンク	19
機械装置	富士工場	一斗缶用プリンタ連動ラベラー	18

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物・構築物・工具、器具及び備品土地	本社	社宅売却一式	75
機械装置	神奈川テクニカルセンター	縦型マシニングセンター廃棄一式	20
工具、器具及び備品	富士工場	品質保証部不用品廃棄一式	16
リース資産	神奈川テクニカルセンター	リース資産満了及び解約	12
機械装置	兵庫工場	倉庫内収納スペース不用品廃棄一式	9

3 建設仮勘定の当期減少額は、各資産科目等への振替額であります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1997年に竣工した神奈川テクニカルセンターの試験棟及び1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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