構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	2～60年
油槽	10～15年
機械及び装置	2～17年

(2) 無形固定資産
定額法

2015/06/25 17:13

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	0百万円
土地	―百万円	38百万円

2015/06/25 17:13

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	―百万円

2015/06/25 17:13

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	29百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	111百万円	0百万円

2015/06/25 17:13

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産(工場財団抵当)
建物及び構築物	10,463百万円	9,702百万円
油槽	3,090百万円	3,220百万円

上記に対応する債務

2015/06/25 17:13

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

機械装置のうち石油化学製品製造装置及び自家発電設備については定率法を採用し、その他の有形固定資産については主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	2～60年
油槽	10～15年
機械装置	2～17年

②無形固定資産
定額法

2015/06/25 17:13