有価証券報告書-第18期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2 固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
石油化学製品製造装置 … 定率法
上記以外の有形固定資産 … 定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	2～60年
油槽	10～15年
機械及び装置	2～24年

(2) 無形固定資産
定額法
自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法としています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。