出光興産（5019）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 149億7000万
2010年9月30日 -21.75%: 117億1400万
2010年12月31日 +211.65%: 365億700万
2011年3月31日 +37.99%: 503億7500万
2011年6月30日 -24.45%: 380億5700万
2011年9月30日 +34.38%: 511億4100万
2011年12月31日 -9.77%: 461億4400万
2012年3月31日 +76.34%: 813億6900万
2012年6月30日 -83.1%: 137億5100万
2012年9月30日 -61.66%: 52億7200万
2012年12月31日 +317.56%: 220億1400万
2013年3月31日 +286.01%: 849億7600万
2013年6月30日 -55.36%: 379億3200万
2013年9月30日 +45.4%: 551億5300万
2013年12月31日 +6.77%: 588億8700万
2014年3月31日 +17.94%: 694億5300万
2014年6月30日 -85.27%: 102億3000万
2014年9月30日 +62.63%: 166億3700万
2014年12月31日: -521億4700万
2015年3月31日 -97.26%: -1028億6500万
2015年6月30日: -16億9600万
2015年9月30日 -675.65%: -131億5500万
2015年12月31日 -385.23%: -638億3200万
2016年3月31日 -35.61%: -865億6100万
2016年6月30日: 66億1200万
2016年9月30日: -196億5700万
2016年12月31日: 214億4200万
2017年3月31日 +332.87%: 928億1600万
2017年6月30日 -78.91%: 195億7100万
2017年9月30日 +197.39%: 582億200万
2017年12月31日 +168.54%: 1562億9700万
2018年3月31日 +15.19%: 1800億3500万
2018年6月30日 -80.7%: 347億4800万
2018年9月30日 +161.53%: 908億7800万
2018年12月31日 +4.26%: 947億5300万
2019年3月31日 -45.05%: 520億6900万
2019年6月30日 -26.59%: 382億2500万
2019年9月30日 -9.65%: 345億3700万
2019年12月31日 +39.62%: 482億1900万
2020年3月31日: -404億8000万
2020年6月30日 -152.56%: -1022億3600万
2020年9月30日: -367億9500万
2020年12月31日: -51億2900万
2021年3月31日: 441億2000万
2021年6月30日 +156.72%: 1132億6700万
2021年9月30日 +44.97%: 1642億600万
2021年12月31日 +22.99%: 2019億5300万
2022年3月31日 +48.61%: 3001億1400万
2022年6月30日 -36.18%: 1915億2600万
2022年9月30日 +65.83%: 3176億500万
2022年12月31日 -9.01%: 2889億9600万
2023年3月31日 -5.74%: 2724億600万
2023年6月30日 -80.2%: 539億3800万
2023年9月30日 +274.25%: 2018億6300万
2023年12月31日 +41.26%: 2851億5300万
2024年3月31日 -1.27%: 2815億4400万
2024年6月30日 -55.19%: 1261億5600万
2024年9月30日 -8.66%: 1152億3400万
2024年12月31日 +18.22%: 1362億3500万
2025年3月31日 -20.49%: 1083億1900万
2025年6月30日: -134億3800万
2025年9月30日: 347億6800万
2025年12月31日 +152.77%: 878億8400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 15:33
#2 連結子会社の事業年度等に関する事項（連結）: 従来、決算日が12月31日の連結子会社については、同日現在の財務諸表を使用し、連結決算日との間に生じた重要な取引については連結上必要な調整を行っていましたが、連結財務諸表のより適正な開示を図るため、当連結会計年度より、一部の連結子会社(IDEMITSU INTERNATIONAL(ASIA) PTE. LTD.他合計28社)については、決算日を3月31日に変更、又は連結決算日である3月31日に仮決算を行い連結する方法に変更しています。
なお、当該連結子会社の2024年1月1日から2024年3月31日までの損益については、利益剰余金の増加13,159百万円として調整しています。また、同期間に発生した為替換算調整勘定12,537百万円については、その他の包括利益累計額及び非支配株主持分への調整としています。
2025/06/19 15:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 従来、決算日が12月31日の連結子会社については、同日現在の財務諸表を使用し、連結決算日との間に生じた重要な取引については連結上必要な調整を行っていましたが、連結財務諸表のより適正な開示を図るため、当連結会計年度より、一部の連結子会社(IDEMITSU INTERNATIONAL(ASIA) PTE. LTD.他合計28社)については、決算日を3月31日に変更、又は連結決算日である3月31日に仮決算を行い連結する方法に変更しています。
なお、当該連結子会社の2024年1月1日から2024年3月31日までの損益については、利益剰余金の増加13,159百万円として調整しています。また、同期間に発生した為替換算調整勘定12,537百万円については、その他の包括利益累計額及び非支配株主持分への調整としています。
4.会計方針に関する事項
2025/06/19 15:33