昭和 HD（5103）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億7774万
- 2010年9月30日 -57.35%
- -5億9437万
- 2010年12月31日 -27.07%
- -7億5527万
- 2011年3月31日 -331.54%
- -32億5932万
- 2011年6月30日
- 22億4509万
- 2011年9月30日 -6.18%
- 21億640万
- 2011年12月31日 -2.46%
- 20億5465万
- 2012年3月31日 +16.24%
- 23億8839万
- 2012年6月30日
- -1330万
- 2012年9月30日
- 3249万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 7億9412万
- 2013年3月31日 +115.64%
- 17億1240万
- 2013年6月30日 -68.63%
- 5億3711万
- 2013年9月30日 -45.59%
- 2億9226万
- 2013年12月31日 +48.28%
- 4億3335万
- 2014年3月31日 +31.2%
- 5億6854万
- 2014年6月30日
- -5731万
- 2014年9月30日
- 5億4745万
- 2014年12月31日 +190.81%
- 15億9205万
- 2015年3月31日 +46.32%
- 23億2944万
- 2015年6月30日 -77.16%
- 5億3205万
- 2015年9月30日 -47.63%
- 2億7866万
- 2015年12月31日 +144.08%
- 6億8015万
- 2016年3月31日
- -1億1867万
- 2016年6月30日 -999.99%
- -14億7932万
- 2016年9月30日
- -11億9982万
- 2016年12月31日
- 28億3479万
- 2017年3月31日 -11.85%
- 24億9873万
- 2017年6月30日 -98.02%
- 4957万
- 2017年9月30日
- -124億5544万
- 2017年12月31日
- -120億178万
- 2018年3月31日 -0.7%
- -120億8541万
- 2018年6月30日
- -2億8140万
- 2018年9月30日
- 1億9714万
- 2018年12月31日
- -5億4422万
- 2019年3月31日
- -4億8452万
- 2019年6月30日
- -1億8937万
- 2019年9月30日
- -1億3727万
- 2019年12月31日
- -1億3660万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -21億664万
- 2020年6月30日
- 10億3235万
- 2020年9月30日
- -32億6411万
- 2020年12月31日
- -28億7317万
- 2021年3月31日
- -22億4752万
- 2021年6月30日
- -9億6918万
- 2021年9月30日 -405.66%
- -49億76万
- 2021年12月31日 -13.87%
- -55億8034万
- 2022年3月31日 -3.29%
- -57億6410万
- 2022年6月30日
- -2億2031万
- 2022年9月30日
- 543万
- 2022年12月31日
- -1億7567万
- 2023年3月31日
- -9947万
- 2023年6月30日
- 1億552万
- 2023年9月30日
- -1億9520万
- 2023年12月31日 -317.75%
- -8億1545万
- 2024年3月31日
- -7億5932万
- 2024年6月30日
- 2億1871万
- 2024年9月30日 -41.63%
- 1億2766万
- 2024年12月31日 +50.71%
- 1億9240万
- 2025年3月31日 -15.75%
- 1億6211万
- 2025年6月30日 -67.77%
- 5225万
- 2025年9月30日
- -2億7455万
- 2025年12月31日 -125.91%
- -6億2024万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 14:26
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 14:26
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
