5103 昭和 HD

5103
2026/05/13
時価
32億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2025年)
PBR
2.58倍
2010年以降
0.19-2.91倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 食品事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年12月31日
-161万
2019年3月31日 -952.53%
-1703万
2019年6月30日
956万
2019年9月30日 +134.43%
2242万
2019年12月31日 +127.46%
5101万
2020年3月31日 +57.47%
8033万
2020年6月30日 -2.02%
7871万
2020年9月30日 +50.22%
1億1823万
2020年12月31日 +28.27%
1億5166万
2021年3月31日 +21.46%
1億8421万
2021年6月30日 -64.49%
6540万
2021年9月30日 +100.01%
1億3082万
2021年12月31日 +9.53%
1億4329万
2022年3月31日 +28.74%
1億8447万
2022年6月30日 -68.28%
5851万
2022年9月30日 +97.99%
1億1584万
2022年12月31日 -13.23%
1億51万
2023年3月31日 +58.59%
1億5940万
2023年6月30日 -27.42%
1億1570万
2023年9月30日 +86.73%
2億1605万
2023年12月31日 -1.58%
2億1265万
2024年3月31日 +2.27%
2億1747万
2024年9月30日 -3.41%
2億1005万
2025年3月31日 +13.5%
2億3841万
2025年9月30日 -2.49%
2億3247万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2025/06/30 14:26
#2 事業の内容
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
食品事業当事業は、和菓子等、とりわけ大福もち等の餅類、団子類等の製造販売をしております。主な関係会社は明日香食品㈱、㈱明日香、㈱日本橋本町菓子処であります。
スポーツ事業当事業は、ソフトテニスボールの製造販売、スポーツウェアの販売、スポーツ施設工事、テニスクラブの運営を行なっております。主な関係会社は㈱ルーセントであります。
ゴム事業当事業は、ゴムライニング、型物、洗浄装置、食品パッキン等の製造販売をしております。主な関係会社は昭和ゴム㈱、Showa Rubber(Malaysia)Sdn.Bhd.、㈱橋本ゴムであります。
コンテンツ事業当事業は、音楽、雑誌、書籍、トレーディングカードゲーム、ウェブ等のコンテンツ企画・制作・編集・デザイン・卸売・小売・配信及び関連するライツ事業を営んでおります。主な関係会社は㈱ウェッジホールディングスであります。
その他主に親会社によるグループ統括事業であります。
事業系統図は次のとおりであります。
2025/06/30 14:26
#3 事業等のリスク
④ Digital Finance事業は、タイ王国並びにカンボジア王国の景気動向、消費者ニーズの変化などにより影響を受けます。
食品事業は、主力製品である和菓子等の主要販売先は、食品卸業及び小売業(スーパーマーケット等)であり、当社グループも大手数社に対して販売しておりますが、販売先の事業方針、営業施策等に変更があった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3) 価格競争
2025/06/30 14:26
#4 従業員の状況(連結)
(2025年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
食品事業97(225)
スポーツ事業79(69)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2025/06/30 14:26
#5 研究開発活動
当事業におきましては、ソフトテニスボールの改良等を進めてまいりました。当事業に係わる研究開発費は4,682千円であります。
(食品事業)
当事業におきましては、付加価値を高めた健康志向の製品の開発、他社との提携製品の開発、季節製品の開発、既存製品のマイナーチェンジに注力してまいりました。当事業に係る研究開発費は2,807千円であります。
2025/06/30 14:26
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
このような状況の下、各事業については以下のように見通しと取り組みを進めてまいります。
(食品事業)
食品事業におきましては、当社連結子会社である明日香食品㈱グループが営んでおります。数年間継続している食料品等の価格上昇と高止まり、特に米、野菜などの高騰から、同事業が扱う嗜好品への消費者の支出が減少する傾向が見られます。またマクロ経済から見ても、民間消費支出は低調であり、消費者の購買意欲が減退していることが当事業の環境を悪化させております。
2025/06/30 14:26
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は8,619,822千円(前年同期比2.8%減)、営業利益は25,837千円(前年同期比521.4%増)、経常損失268,419千円(前年同期は経常損失781,150千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は203,709千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失531,547千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業、リゾート事業からなっております。
営業利益につきましては製造業である食品事業、ゴム事業やスポーツ事業は、電気代金、燃料費、原料高などの影響を大きく受けました。その中で、コンテンツ事業ならびに食品事業が利益貢献を大幅に伸ばしました。スポーツ事業では、コロナ禍以降の市場回復の遅れ、長期的な少子化の影響を受けており低調に推移いたしました。経常損失については、持分法適用関連会社が営むDigital Finance事業とリゾート事業の損益を取り込んだ結果、持分法による投資損失が減少したことにより、赤字幅が減少したものであります。これらの結果、最終損益の親会社株主に帰属する当期純損失も前年同期よりも改善いたしました。
2025/06/30 14:26
#8 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は62,860千円であります。主な投資は食品事業の食品製品製造設備、スポーツ事業のスポーツ用品製造設備、ゴム事業のゴム製品製造設備であります。
2025/06/30 14:26

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