5103 昭和 HD

5103
2026/04/02
時価
34億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2025年)
PBR
2.77倍
2010年以降
0.19-2.91倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ゴム事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
-378万
2013年6月30日 -280.29%
-1437万
2013年9月30日 -227.37%
-4705万
2013年12月31日 -63.51%
-7694万
2014年3月31日 -32.57%
-1億200万
2014年6月30日
881万
2014年9月30日
-1999万
2014年12月31日 -146.22%
-4924万
2015年3月31日 -58.57%
-7808万
2015年6月30日
-1243万
2015年9月30日 -248.7%
-4334万
2015年12月31日 -28.24%
-5558万
2016年3月31日 -15.71%
-6431万
2016年6月30日
-4065万
2016年9月30日
-3581万
2016年12月31日 -39.99%
-5013万
2017年3月31日 -98.17%
-9935万
2017年6月30日
-5703万
2017年9月30日 -86.82%
-1億654万
2017年12月31日 -26.46%
-1億3473万
2018年3月31日 -30.57%
-1億7592万
2018年6月30日
-4570万
2018年9月30日 -18.33%
-5408万
2018年12月31日 -18.18%
-6392万
2019年3月31日 -15.7%
-7396万
2019年6月30日
-5437万
2019年9月30日 -24.2%
-6752万
2019年12月31日 -12.86%
-7621万
2020年3月31日 -46.14%
-1億1138万
2020年6月30日
-3688万
2020年9月30日
-2081万
2020年12月31日 -175.66%
-5736万
2021年3月31日
-4733万
2021年6月30日
-2972万
2021年9月30日 -20.35%
-3577万
2021年12月31日
-740万
2022年3月31日
2422万
2022年6月30日 +33.83%
3241万
2022年9月30日 -57.84%
1366万
2022年12月31日 +36.08%
1859万
2023年3月31日 +39.09%
2586万
2023年6月30日 +56.81%
4056万
2023年9月30日 +166.91%
1億826万
2023年12月31日 +52.33%
1億6491万
2024年3月31日 -0.71%
1億6373万
2024年9月30日 -78.86%
3461万
2025年3月31日 +322.62%
1億4630万
2025年9月30日
-2425万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2025/06/30 14:26
#2 事業の内容
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
食品事業当事業は、和菓子等、とりわけ大福もち等の餅類、団子類等の製造販売をしております。主な関係会社は明日香食品㈱、㈱明日香、㈱日本橋本町菓子処であります。
スポーツ事業当事業は、ソフトテニスボールの製造販売、スポーツウェアの販売、スポーツ施設工事、テニスクラブの運営を行なっております。主な関係会社は㈱ルーセントであります。
ゴム事業当事業は、ゴムライニング、型物、洗浄装置、食品パッキン等の製造販売をしております。主な関係会社は昭和ゴム㈱、Showa Rubber(Malaysia)Sdn.Bhd.、㈱橋本ゴムであります。
コンテンツ事業当事業は、音楽、雑誌、書籍、トレーディングカードゲーム、ウェブ等のコンテンツ企画・制作・編集・デザイン・卸売・小売・配信及び関連するライツ事業を営んでおります。主な関係会社は㈱ウェッジホールディングスであります。
事業系統図は次のとおりであります。
2025/06/30 14:26
#3 事業等のリスク
当社グループの各事業について、市場情勢や販売先の経営方針が変動した場合は、受注高が減少して業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
ゴム事業は、製品市場の設備投資の動向、材質の変更、輸入品との競合による市場縮小の影響並びに販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。また、一部製品が食品衛生法、薬事法の規制を受けており、生産設備の維持管理、製品のトレーサビリティ等安全性の確保に万全の体制を築いております。しかしながら、万一製品に事故が発生した場合、社会的責任を問われる可能性があります。
② ソフトテニスボール等のスポーツ事業は、競技人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
2025/06/30 14:26
#4 従業員の状況(連結)
(2025年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
スポーツ事業79(69)
ゴム事業88(41)
コンテンツ事業60(19)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2025/06/30 14:26
#5 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)2当社の株式の保有の有無
株式数(株)(注)1株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
24,07018,038
月島ホールディングス㈱1,9201,631ゴム事業において、同社と販売取引をしており、事業運営上の友好的な関係を維持するために保有しております。なお、取引先持株会を通じて購入しており、保有株式数も多くはありません。
3,2842,342
(注) 1.「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。
2.特定投資株式における定量的な保有効果については記載が困難であり、「②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容」に記載のとおり合理性を検証し、いずれも保有方針に沿っていることを確認しております。
2025/06/30 14:26
#6 研究開発活動
以下、事業のセグメントごとの活動内容は次のとおりです。
(ゴム事業)
当事業におきましては、ゴムライニングの現地施工用ゴムの改良、工業用ゴム製品のゴム配合の改良に注力してまいりました。当事業に係わる研究開発費は19,012千円であります。
2025/06/30 14:26
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
昨今の物価高騰など社会情勢の影響は依然大きく残っておりますが、競技活動への支援や情報発信などを積極的に行い顧客との接点を増やしたことで市場の信頼は得ており、今後ソフトテニスボールを中心に売上を増加してまいります。テニスクラブでの会員数の増加、旅行事業の拡大施策も定まっており、今後売上は回復に向かうと考えております。
(ゴム事業)
ゴム事業におきましては、競合耐食材メーカーの撤退により売上げ増が見込まれるなか国内での生産強化を図るとともに、海外事業会社との連携を高めることで、各国地域における長期的かつ緊密な相互互恵関係を築きつつあり、これらのアジア事業が今後同事業の中期的な発展を支えていくものと期待しております。
2025/06/30 14:26
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は8,619,822千円(前年同期比2.8%減)、営業利益は25,837千円(前年同期比521.4%増)、経常損失268,419千円(前年同期は経常損失781,150千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は203,709千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失531,547千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業、リゾート事業からなっております。
営業利益につきましては製造業である食品事業、ゴム事業やスポーツ事業は、電気代金、燃料費、原料高などの影響を大きく受けました。その中で、コンテンツ事業ならびに食品事業が利益貢献を大幅に伸ばしました。スポーツ事業では、コロナ禍以降の市場回復の遅れ、長期的な少子化の影響を受けており低調に推移いたしました。経常損失については、持分法適用関連会社が営むDigital Finance事業とリゾート事業の損益を取り込んだ結果、持分法による投資損失が減少したことにより、赤字幅が減少したものであります。これらの結果、最終損益の親会社株主に帰属する当期純損失も前年同期よりも改善いたしました。
2025/06/30 14:26
#9 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は62,860千円であります。主な投資は食品事業の食品製品製造設備、スポーツ事業のスポーツ用品製造設備、ゴム事業のゴム製品製造設備であります。
2025/06/30 14:26
#10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(1) 当該資産除去債務の概要
ゴム事業及びスポーツ事業の土地の主として事業用定期借地権設定契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/06/30 14:26

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