- 5103
- 2026/08/24
- 時価
- 7629万円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-101.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.07倍
- 2010年以降
- 0.19-4.98倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
資産
連結
- 2014年3月31日
- 260億4633万
- 2015年3月31日 +50.1%
- 390億9640万
個別
- 2014年3月31日
- 53億6816万
- 2015年3月31日 +3.95%
- 55億8029万
有報情報
- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※5 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額2015/09/18 16:59
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当事業は、ゴムライニング、型物、洗浄装置、哺乳器用乳首、食品パッキンの製造および販売を行っております。2015/09/18 16:59
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2015/09/18 16:59
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #4 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※2 当社は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、平成10年3月31日に事業用土地の再評価を行っております。2015/09/18 16:59
なお、再評価差額については「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、当該再評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
再評価の方法 「土地の再評価に関する法律施行令」(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第1項に定める算定方法に基づき、標準地の公示価格に合理的な調整を行って算出しております。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 20年間にわたる均等償却2015/09/18 16:59
(5) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
なお、当該企業結合については取得原価の配分を現在精査中であり、暫定的な会計処理を行っております。流動資産 4,872,697千円 固定資産 131,087千円 資産合計 5,003,785千円 流動負債 3,163,689千円 固定負債 22,047千円 負債合計 3,185,737千円 - #6 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び賃貸工場の一部の有形固定資産については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
(3) 長期前払費用
均等償却2015/09/18 16:59 - #7 固定資産処分損に関する注記
- ※3 固定資産処分損の内容2015/09/18 16:59
- #8 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容2015/09/18 16:59
- #9 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2015/09/18 16:59 - #10 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保提供資産及び担保付債務2015/09/18 16:59
以下につきましては、連結子会社のGroup Lease PCL.に関するものであります。 - #11 有価証券の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2015/09/18 16:59
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの - #12 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/09/18 16:59
- #13 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/09/18 16:59
- #14 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- ※3 当連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳2015/09/18 16:59
(前連結会計年度) - #15 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2015/09/18 16:59
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産) - #16 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度の期中増減額のうち、当連結会計年度の増減△8,861千円は、減価償却費であります。2015/09/18 16:59
3.期末の時価は、当該賃貸等不動産が建物改修工事支出及び建物附属設備等の償却性資産であり、帳簿価額をもって時価としております。 - #17 資産除去債務明細表、連結財務諸表(連結)
- 【資産除去債務明細表】2015/09/18 16:59
- #18 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当連結会計年度における当該資産除去債務の総額の増減2015/09/18 16:59
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)期首残高 155,038千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 ― 〃 時の経過による調整額 3,100 〃
資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上しているもの - #19 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2015/09/18 16:59
(3) 退職給付費用積立型制度の退職給付債務 ―千円 年金資産 ―千円 ―千円 非積立型制度の退職給付債務 522,108千円 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 522,108千円 退職給付に係る負債 522,108千円 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 522,108千円 - #20 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めて計上しております。2015/09/18 16:59 - #21 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、又、在外子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価格を零とする定額法によっております。2015/09/18 16:59 - #22 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品
主として先入先出法
商品・原材料・貯蔵品
主として移動平均法2015/09/18 16:59 - #23 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは、次表には含めておりません((注)2をご参照ください)。2015/09/18 16:59
(※) 破産更生債権等に対応する個別貸倒引当金を控除しております。区分 連結貸借対照表計上額(千円) 時価(千円) 差額(千円) 797 797 ― 資産計 19,514,036 19,514,036 ― (1) 支払手形及び買掛金 392,603 392,603 ―
(注)1 金融商品の時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項 - #24 関係会社に関する資産・負債の注記
- ※1 関係会社に対する資産の主なものは以下のとおりであります。2015/09/18 16:59
- #25 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/09/18 16:59
(注) 1.前連結会計年度における潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 1株当たり純資産額 123.40円 133.56円 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) △0.93円 1.96円
2.1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。