有価証券報告書-第113期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、又、在外子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。