日東化工(5104)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億3647万
- 2009年3月31日 -20.03%
- 1億914万
- 2010年3月31日 -15.29%
- 9245万
- 2010年12月31日 +53.34%
- 1億4178万
- 2011年3月31日 +4.3%
- 1億4788万
- 2011年6月30日 +24.31%
- 1億8383万
- 2011年9月30日 -4.98%
- 1億7468万
- 2011年12月31日 -13.11%
- 1億5178万
- 2012年3月31日 +3.66%
- 1億5733万
- 2012年6月30日 -9.28%
- 1億4272万
- 2012年9月30日 +7.42%
- 1億5331万
- 2012年12月31日 -6.82%
- 1億4286万
- 2013年3月31日 +9.09%
- 1億5584万
- 2013年6月30日 +14.21%
- 1億7799万
- 2013年9月30日 -8.07%
- 1億6363万
- 2013年12月31日 +9.56%
- 1億7926万
- 2014年3月31日 -2.21%
- 1億7530万
- 2014年6月30日 -11.87%
- 1億5449万
- 2014年9月30日 +18.81%
- 1億8355万
- 2014年12月31日 -17.39%
- 1億5164万
- 2015年3月31日 -11.32%
- 1億3448万
- 2015年6月30日 -5.79%
- 1億2670万
- 2015年9月30日 +15.21%
- 1億4597万
- 2015年12月31日 -10.92%
- 1億3003万
- 2016年3月31日 -2.97%
- 1億2618万
- 2016年6月30日 -10.36%
- 1億1311万
- 2016年9月30日 +4.4%
- 1億1808万
- 2016年12月31日 -15.49%
- 9979万
- 2017年3月31日 +18.2%
- 1億1795万
- 2017年6月30日 +21.86%
- 1億4374万
- 2017年9月30日 -3.61%
- 1億3855万
- 2017年12月31日 -26.43%
- 1億192万
- 2018年3月31日 +25.78%
- 1億2820万
- 2018年6月30日 -2.12%
- 1億2548万
- 2018年9月30日 +9.97%
- 1億3799万
- 2018年12月31日 +11.32%
- 1億5361万
- 2019年3月31日 -14.13%
- 1億3190万
- 2019年6月30日 +7.6%
- 1億4193万
- 2019年9月30日 +1.47%
- 1億4402万
- 2019年12月31日 +2.39%
- 1億4746万
- 2020年3月31日 -10.51%
- 1億3196万
- 2020年6月30日 -21.88%
- 1億309万
- 2020年9月30日 +11.22%
- 1億1465万
- 2020年12月31日 -17.01%
- 9514万
- 2021年3月31日 +18.63%
- 1億1288万
- 2021年6月30日 -51.14%
- 5514万
- 2021年9月30日 -0.33%
- 5496万
- 2021年12月31日 -19.66%
- 4416万
- 2022年3月31日 +33.12%
- 5879万
- 2022年6月30日 +8.61%
- 6385万
- 2022年9月30日 -4.61%
- 6090万
- 2022年12月31日 +5.81%
- 6444万
- 2023年3月31日 +0.86%
- 6500万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- e 仕掛品2022/06/27 9:07
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)を当事業年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。2022/06/27 9:07
これにより、顧客から原材料等を仕入れ、加工を行ったうえで当該顧客に販売する有償受給取引において、従来は原材料等の仕入価格を含めた対価の総額で収益を認識しておりましたが、買戻し契約に該当する有償受給取引については、原材料等の仕入価格を除いた対価の純額で収益を認識することとしております。また、顧客から有償で支給される支給材の棚卸高については「商品及び製品」「仕掛品」「原材料及び貯蔵品」として表示せず、流動資産の「その他」として表示しております。
当該会計方針の変更は、原則として遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。この結果、前事業年度の損益計算書におきまして、売上高が2,555,263千円、売上原価が2,543,135千円、販売費及び一般管理費が12,128千円減少致しました。なお、売上総利益は12,128千円減少致しますが、営業利益、経常利益、税引前当期純利益及び当期純利益につきましては影響はありません。また、前事業年度の貸借対照表において、「商品及び製品」が27,013千円、「仕掛品」が53,921千円、「原材料及び貯蔵品」が119,216千円減少し、「その他」が200,151千円増加致しました。なお、流動資産合計及び資産合計につきましては影響はありません。また、当事業年度のキャッシュ・フロー計算書におきまして、営業活動によるキャッシュ・フローの「棚卸資産の増減額」が26,420千円増加し、「その他の流動資産の増減額」が26,420千円減少致しました。なお、小計及び営業活動によるキャッシュ・フローの金額につきましては影響はありません。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料……………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2022/06/27 9:07
仕掛品……………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品……………最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)