5104 日東化工

5104
2023/06/16
時価
18億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-2333.33倍
(2010-2023年)
PBR
0.66倍
2010年以降
0.44-2.49倍
(2010-2023年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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日東化工(5104)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
1億3647万
2009年3月31日 -20.03%
1億914万
2010年3月31日 -15.29%
9245万
2010年12月31日 +53.34%
1億4178万
2011年3月31日 +4.3%
1億4788万
2011年6月30日 +24.31%
1億8383万
2011年9月30日 -4.98%
1億7468万
2011年12月31日 -13.11%
1億5178万
2012年3月31日 +3.66%
1億5733万
2012年6月30日 -9.28%
1億4272万
2012年9月30日 +7.42%
1億5331万
2012年12月31日 -6.82%
1億4286万
2013年3月31日 +9.09%
1億5584万
2013年6月30日 +14.21%
1億7799万
2013年9月30日 -8.07%
1億6363万
2013年12月31日 +9.56%
1億7926万
2014年3月31日 -2.21%
1億7530万
2014年6月30日 -11.87%
1億5449万
2014年9月30日 +18.81%
1億8355万
2014年12月31日 -17.39%
1億5164万
2015年3月31日 -11.32%
1億3448万
2015年6月30日 -5.79%
1億2670万
2015年9月30日 +15.21%
1億4597万
2015年12月31日 -10.92%
1億3003万
2016年3月31日 -2.97%
1億2618万
2016年6月30日 -10.36%
1億1311万
2016年9月30日 +4.4%
1億1808万
2016年12月31日 -15.49%
9979万
2017年3月31日 +18.2%
1億1795万
2017年6月30日 +21.86%
1億4374万
2017年9月30日 -3.61%
1億3855万
2017年12月31日 -26.43%
1億192万
2018年3月31日 +25.78%
1億2820万
2018年6月30日 -2.12%
1億2548万
2018年9月30日 +9.97%
1億3799万
2018年12月31日 +11.32%
1億5361万
2019年3月31日 -14.13%
1億3190万
2019年6月30日 +7.6%
1億4193万
2019年9月30日 +1.47%
1億4402万
2019年12月31日 +2.39%
1億4746万
2020年3月31日 -10.51%
1億3196万
2020年6月30日 -21.88%
1億309万
2020年9月30日 +11.22%
1億1465万
2020年12月31日 -17.01%
9514万
2021年3月31日 +18.63%
1億1288万
2021年6月30日 -51.14%
5514万
2021年9月30日 -0.33%
5496万
2021年12月31日 -19.66%
4416万
2022年3月31日 +33.12%
5879万
2022年6月30日 +8.61%
6385万
2022年9月30日 -4.61%
6090万
2022年12月31日 +5.81%
6444万
2023年3月31日 +0.86%
6500万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容(連結)
e 仕掛品
2022/06/27 9:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)を当事業年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。
これにより、顧客から原材料等を仕入れ、加工を行ったうえで当該顧客に販売する有償受給取引において、従来は原材料等の仕入価格を含めた対価の総額で収益を認識しておりましたが、買戻し契約に該当する有償受給取引については、原材料等の仕入価格を除いた対価の純額で収益を認識することとしております。また、顧客から有償で支給される支給材の棚卸高については「商品及び製品」「仕掛品」「原材料及び貯蔵品」として表示せず、流動資産の「その他」として表示しております。
当該会計方針の変更は、原則として遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。この結果、前事業年度の損益計算書におきまして、売上高が2,555,263千円、売上原価が2,543,135千円、販売費及び一般管理費が12,128千円減少致しました。なお、売上総利益は12,128千円減少致しますが、営業利益、経常利益、税引前当期純利益及び当期純利益につきましては影響はありません。また、前事業年度の貸借対照表において、「商品及び製品」が27,013千円、「仕掛品」が53,921千円、「原材料及び貯蔵品」が119,216千円減少し、「その他」が200,151千円増加致しました。なお、流動資産合計及び資産合計につきましては影響はありません。また、当事業年度のキャッシュ・フロー計算書におきまして、営業活動によるキャッシュ・フローの「棚卸資産の増減額」が26,420千円増加し、「その他の流動資産の増減額」が26,420千円減少致しました。なお、小計及び営業活動によるキャッシュ・フローの金額につきましては影響はありません。
2022/06/27 9:07
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料……………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品……………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品……………最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2022/06/27 9:07

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