相模ゴム工業（5194）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 6389万
2014年6月30日 +1.59%: 6491万
2014年9月30日 -0.06%: 6488万
2014年12月31日 +6.46%: 6907万
2015年3月31日 +3.44%: 7144万
2015年6月30日 -2.99%: 6931万
2015年9月30日 +1.86%: 7059万
2015年12月31日 -3.65%: 6802万
2016年3月31日 +17.82%: 8014万
2016年6月30日 +22.72%: 9835万
2016年9月30日 -10.31%: 8822万
2016年12月31日 -5.23%: 8360万
2017年3月31日 +2.24%: 8548万
2017年6月30日 -5.61%: 8068万
2017年9月30日 -1.81%: 7922万
2017年12月31日 -4.57%: 7560万
2018年3月31日 +15.53%: 8734万
2018年6月30日 +7.13%: 9357万
2018年9月30日 -4.99%: 8890万
2018年12月31日 +15.63%: 1億280万
2019年3月31日 +1.3%: 1億413万
2019年6月30日 +14.58%: 1億1932万
2019年9月30日 -1.25%: 1億1783万
2019年12月31日 -7.63%: 1億884万
2020年3月31日 +17.79%: 1億2820万
2020年6月30日 -15.05%: 1億891万
2020年9月30日 +1.42%: 1億1046万
2020年12月31日 -7.05%: 1億267万
2021年3月31日 -2.17%: 1億45万
2021年6月30日 -13.55%: 8684万
2021年9月30日 -1.68%: 8538万
2021年12月31日 +5.41%: 9000万
2022年3月31日 +0.77%: 9069万
2022年6月30日 -3.28%: 8772万
2022年9月30日 -1.76%: 8617万
2022年12月31日 -5.9%: 8109万
2023年3月31日 +1.6%: 8239万
2023年6月30日 +13.79%: 9375万
2023年9月30日 -9.24%: 8509万
2023年12月31日 +3.73%: 8826万
2024年3月31日 -14.88%: 7513万
2024年6月30日 +4.91%: 7882万
2024年9月30日 +18.55%: 9344万
2024年12月31日 -2.29%: 9130万
2025年3月31日 +6.64%: 9737万
2025年6月30日 +11.2%: 1億827万
2025年9月30日 -3.18%: 1億483万
2025年12月31日 -10.12%: 9422万
2026年3月31日 +4.95%: 9889万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: (5) 退職給付に係る会計処理の方法
当社及び連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職一時金制度については、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とし、企業年金制度については、直近の年金財政計算上の数理債務をもって退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
2025/06/26 17:01
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産または資産グループについて、当該資産または資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。
(c) 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産
従業員退職給付費用及び債務は、数理計算上で設定される退職給付債務の割引率等に基づいて計算されております。割引率は、従業員の平均残存期間に対応する期間の安全性の高い長期債利回りを参考に設定しております。割引率の変動は、将来の退職給付費用に影響を与える可能性があります。
2025/06/26 17:01
#3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）: 当社は、従業員の退職給付に充てるため、確定給付型の制度を採用しており、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を併用しております。
当社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 簡便法を適用した確定給付制度
2025/06/26 17:01