建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4 上記中[外書]は、臨時従業員数であります。
5 建物の一部を賃借しております。年間の賃借料は11,587千円であります。
6 在外子会社については、各社決算日現在の従業員数を集計しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～10年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,828	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	19		211

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,090	千円	104	千円
機械装置及び運搬具	227		3,886

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	143,997	千円	134,997	千円
土地	17,303		17,303

担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
本社、静岡及び福岡工場の建物等の使用後の除却に伴い発生する廃棄費用等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却しております。2015/06/25 13:53