東洋クオリティワンの売上高の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 245億283万
- 2009年3月31日 -3.47%
- 236億5266万
- 2010年3月31日 -8.16%
- 217億2173万
- 2011年3月31日 +11.09%
- 241億3125万
- 2012年3月31日 +4.35%
- 251億7976万
- 2013年3月31日 +13.71%
- 286億3217万
- 2014年3月31日 +14.32%
- 327億3110万
- 2015年3月31日 +2.97%
- 337億375万
- 2016年3月31日 -6.94%
- 313億6568万
- 2017年3月31日 -3.11%
- 303億8942万
- 2018年3月31日 -0.1%
- 303億5834万
- 2019年3月31日 +14.11%
- 346億4139万
- 2020年3月31日 +17.32%
- 406億4072万
- 2021年3月31日 -10.75%
- 362億6984万
- 2022年3月31日 -18.19%
- 296億7272万
- 2023年3月31日 +14.95%
- 341億786万
- 2024年3月31日 +6.26%
- 362億4204万
- 2025年3月31日 -0.63%
- 360億1372万
- 2026年3月31日 +5.63%
- 380億3967万
個別
- 2008年3月31日
- 261億4746万
- 2009年3月31日 -17.99%
- 214億4450万
- 2010年3月31日 -15.29%
- 181億6638万
- 2011年3月31日 +9.52%
- 198億9550万
- 2012年3月31日 +1.74%
- 202億4212万
- 2013年3月31日 +9.8%
- 222億2584万
- 2014年3月31日 +2.8%
- 228億4818万
- 2015年3月31日 +3.01%
- 235億3487万
- 2016年3月31日 -1.43%
- 231億9827万
- 2017年3月31日 -4.28%
- 222億488万
- 2018年3月31日 +0.25%
- 222億5987万
- 2019年3月31日 +22.06%
- 271億7059万
- 2020年3月31日 +21.68%
- 330億6145万
- 2021年3月31日 -14.45%
- 282億8546万
- 2022年3月31日 -15.49%
- 239億276万
- 2023年3月31日 +15.96%
- 277億1865万
- 2024年3月31日 +5.97%
- 293億7305万
- 2025年3月31日 -2.58%
- 286億1608万
- 2026年3月31日 +6.55%
- 304億9042万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基盤とし、国又は地域に分類しております。2026/06/26 10:26
(2) 有形固定資産 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/26 10:26
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3. 主要な顧客ごとの情報2026/06/26 10:26
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 日本発条㈱ 4,448,416 ポリウレタンフォーム関連事業 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2026/06/26 10:26
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他の収益 ― ― 外部顧客への売上高 35,754,596 38,039,675
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(ホ)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基盤とし、国又は地域に分類しております。2026/06/26 10:26
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社事業と関係の深い自動車業界においては、上記関税の米国向け輸出への影響、米国を中心とする各国EV政策の方針転換、EVメーカー間の競争激化による販売シェアの急変等が企業業績にも影響を与えております。2026/06/26 10:26
このような状況下、当社グループの当連結会計年度における売上高は、380億39百万円余(前連結会計年度比6.4%増)、経常利益は25億13百万円余(前連結会計年度比15.4%増)となりました。
なお、当社グループは、「ポリウレタンフォーム関連事業」と「不動産賃貸事業」の2事業を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「ポリウレタンフォーム関連事業」の単一セグメントに変更しております。単一セグメントに変更したことにより、セグメントごとの経営成績の記載は省略しております。 - #7 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- (表示方法の変更)2026/06/26 10:26
従来、不動産賃貸料及び不動産賃貸費用については「売上高」及び「売上原価」に計上しておりましたが、当事業年度より「営業外収益」及び「営業外費用」に計上する方法に変更しております。
この変更は、前事業年度において、当社が保有していた主要な賃貸用不動産物件を売却したことにより、重要性が乏しくなったことから、より適切に表示するために行ったことであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/26 10:26
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項 - #9 関係会社に対する売上高の注記
- *1 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2026/06/26 10:26
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 555,492千円 449,807千円 当期製品仕入高 4,884,667 〃 5,807,472 〃 - #10 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度において、持分法による投資利益の金額の算定対象となった関連会社の要約財務情報は以下のとおりであります。重要な関連会社(注)について合算して記載する方法によっております。2026/06/26 10:26
(注)1. ㈱インズコーポレーション、TQ-1 de Mexico S.A. de C.V. 、東莞東洋佳嘉複合材料有限公司他流動資産合計 7,296,659 (千円) 売上高 16,859,597 税引前当期純利益 1,342,780
2. 寧波東洋佳嘉商貿有限公司は当連結会計年度に清算し、関連当事者に該当しなくなったため、関連当事者であった期間の取引を記載しております。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- *1 顧客との契約から生じる収益2026/06/26 10:26
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)」 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報の分解情報に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
