固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 144億4343万
- 2020年3月31日 -2.66%
- 140億5934万
個別
- 2019年3月31日
- 108億4093万
- 2020年3月31日 -2.67%
- 105億5127万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2020/06/29 10:23
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 10:23 - #3 固定資産売却損の注記（連結）
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/29 10:23前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 5,285千円 ― 千円 計 5,285千円 ― 千円 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/06/29 10:23前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 907千円 70千円 土地 8,396 〃 ― 〃 計 9,304千円 70千円 - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 1千円 15,222千円 機械装置及び運搬具 3,589 〃 3,669 〃 工具、器具及び備品 1,082020/06/29 10:23 - #6 担保に供している資産の注記
*2 固定資産のうち、下記の通り借入金の担保に供しています。2020/06/29 10:23
担保物件- #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
(2) 有形固定資産2020/06/29 10:23
- #8 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】2020/06/29 10:23
- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
株式取得により新たに株式会社ティ・ティ・エム、株式会社エフ・シー・シーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社ティ・ティ・エム株式、株式会社エフ・シー・シー株式の取得価額と株式会社ティ・ティ・エム、株式会社エフ・シー・シー取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2020/06/29 10:23
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)流動資産 661,388 千円 固定資産 553,418 〃 流動負債 △358,537 〃
当該事項はありません。- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/06/29 10:23
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は、14億7,500万円余で、前連結会計年度に比べ11億7,400万円余減少しました。減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出が前連結会計年度に比べ15億7,500万円余減少したこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)- #11 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
(3) 当該資産除去債務の総額の増減2020/06/29 10:23
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 期首残高 ― 千円 650,628 千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 647,767 〃 ― 〃 時の経過による調整額 2,860 〃 3,448 〃 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/29 10:23
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。- #13 重要な会計方針、財務諸表（連結）
主として移動平均法を採用しております。2020/06/29 10:23
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産- #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
形固定資産2020/06/29 10:23
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。- #15 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
当連結会計年度において、持分法による投資利益の金額の算定対象となった関係会社の要約財務情報は以下のとおりであります。重要な関連会社(注)について合算して記載する方法によっております。2020/06/29 10:23
(注)㈱東洋グリーンライト、㈱東洋ウレタン、㈱インズコーポレーション、東洋佳嘉(上海)海綿制品有限公司、TQ-1 de Mexico S.A. de C.V. 、東莞東洋佳嘉複合材料有限公司他流動資産合計 5,863,253 (千円) 固定資産合計 2,578,455
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