無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年2020/12/24 9:12

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2020/12/24 9:12

#3 減価償却額の注記

5 減価償却実施額は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
有形固定資産	271,306千円	228,788千円
無形固定資産	8,520〃	11,413〃

2020/12/24 9:12

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/12/24 9:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2020/12/24 9:12