東洋クオリティワンの仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億3033万
- 2014年3月31日 +56.11%
- 2億347万
- 2015年3月31日 -81.49%
- 3766万
- 2016年3月31日 -0.03%
- 3765万
- 2017年3月31日 +9.32%
- 4115万
- 2018年3月31日 +1.24%
- 4167万
- 2019年3月31日 +15.81%
- 4825万
- 2020年3月31日 -0.44%
- 4804万
- 2021年3月31日 +6.99%
- 5140万
- 2022年3月31日 -1.92%
- 5041万
- 2023年3月31日 +15.91%
- 5843万
- 2024年3月31日 -11.46%
- 5173万
- 2025年3月31日 +10.7%
- 5727万
個別
- 2008年3月31日
- 1942万
- 2009年3月31日 +14.87%
- 2231万
- 2010年3月31日 -6.35%
- 2089万
- 2011年3月31日 -38.15%
- 1292万
- 2012年3月31日 +44.78%
- 1871万
- 2013年3月31日 -3.42%
- 1807万
- 2014年3月31日 +464.47%
- 1億202万
- 2015年3月31日 -93.31%
- 682万
- 2016年3月31日 +27.12%
- 867万
- 2017年3月31日 +16.83%
- 1013万
- 2018年3月31日 -27.88%
- 730万
- 2019年3月31日 +285.39%
- 2816万
- 2020年3月31日 +16.4%
- 3278万
- 2021年3月31日 +2.88%
- 3373万
- 2022年3月31日 -13.84%
- 2906万
- 2023年3月31日 +19.43%
- 3471万
- 2024年3月31日 -10%
- 3124万
- 2025年3月31日 +11.35%
- 3478万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他の有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定している)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 10:31 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- *4 棚卸資産2025/06/26 10:31
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 製品 1,513,676 千円 1,641,605 千円 仕掛品 51,739 〃 57,277 〃 原材料及び貯蔵品 1,087,740 〃 1,070,613 〃 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/26 10:31
製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法を採用しております。