建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、工具、器具及び備品のうち金型、㈱キヌガワ郡山へ貸与の有形固定資産、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/25 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	32,921千円	77,029千円
機械装置及び運搬具	7,360	6,620

2015/06/25 13:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,515,308千円	1,293,801千円
機械装置及び運搬具	43,990	13,959

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,741,653千円	846,055千円
機械装置及び運搬具	43,990	13,959

(2) 上記の担保資産に対応する債務

2015/06/25 13:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.有形固定資産の主な増減は、次のとおりであります。

増 加
減 少
建物	本社別館	381,621
機械及び装置	車体シール部品製造設備	142,951

2.( )内は、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価前の帳簿価額との差額であります。

2015/06/25 13:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月以降に取得した建物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/25 13:00