構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 3億2473万
- 2023年3月31日 -10.16%
- 2億9174万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 12:05
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2023/06/28 12:05
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 109千円 10千円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/06/28 12:05
当連結会計年度末における固定資産の残高は、5,214百万円で前年比275百万円減少しました。主な要因は、建物及び構築物の151百万円、リース資産の80百万円の減少などであります。
(流動負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 12:05
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 12:05
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。