西川ゴム工業（5161）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8億800万
2010年9月30日 +58.66%: 12億8200万
2010年12月31日 +74.41%: 22億3600万
2011年3月31日 +43.2%: 32億200万
2011年6月30日 -87.45%: 4億200万
2011年9月30日 -77.61%: 9000万
2011年12月31日: -2億1000万
2012年3月31日: 16億3400万
2012年6月30日 -13.59%: 14億1200万
2012年9月30日 +6.52%: 15億400万
2012年12月31日 +139.96%: 36億900万
2013年3月31日 +126.66%: 81億8000万
2013年6月30日 -50.42%: 40億5600万
2013年9月30日 +60.8%: 65億2200万
2013年12月31日 +35.13%: 88億1300万
2014年3月31日 +61.58%: 142億4000万
2014年6月30日 -92.3%: 10億9600万
2014年9月30日 +195.89%: 32億4300万
2014年12月31日 +123.19%: 72億3800万
2015年3月31日 +47.5%: 106億7600万
2015年6月30日 -65.91%: 36億3900万
2015年9月30日 +78.04%: 64億7900万
2015年12月31日 +112.84%: 137億9000万
2016年3月31日 -42.89%: 78億7500万
2016年6月30日: -172億1900万
2016年9月30日 -3.94%: -178億9700万
2016年12月31日: -129億8800万
2017年3月31日: -86億5600万
2017年6月30日: 21億2800万
2017年9月30日 +29.89%: 27億6400万
2017年12月31日 +101.01%: 55億5600万
2018年3月31日 +16.85%: 64億9200万
2018年6月30日: -2億2800万
2018年9月30日 -680.7%: -17億8000万
2018年12月31日 -31.97%: -23億4900万
2019年3月31日: -20億5900万
2019年6月30日: -3900万
2019年9月30日: 3億1700万
2019年12月31日 +613.88%: 22億6300万
2020年3月31日: -8億4000万
2020年6月30日 -286.55%: -32億4700万
2020年9月30日: -19億5500万
2020年12月31日: 16億7900万
2021年3月31日 +280.7%: 63億9200万
2021年6月30日 -71.06%: 18億5000万
2021年9月30日 +11.73%: 20億6700万
2021年12月31日 -53.36%: 9億6400万
2022年3月31日 +150%: 24億1000万
2022年6月30日 -41.62%: 14億700万
2022年9月30日 +78.32%: 25億900万
2022年12月31日 -0.2%: 25億400万
2023年3月31日 +54.39%: 38億6600万
2023年6月30日 +10.42%: 42億6900万
2023年9月30日 +72.62%: 73億6900万
2023年12月31日 +15.78%: 85億3200万
2024年3月31日 +63.91%: 139億8500万
2024年6月30日 -85.03%: 20億9400万
2024年9月30日 +20.96%: 25億3300万
2024年12月31日 +15.04%: 29億1400万
2025年3月31日 +92%: 55億9500万
2025年6月30日 -90.67%: 5億2200万
2025年9月30日 +981.03%: 56億4300万
2025年12月31日 +86.59%: 105億2900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 16:56
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 16:56
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 16:56