朝日ラバー(5162)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2541万
- 2010年9月30日 +5.98%
- 2693万
- 2010年12月31日 +64.3%
- 4425万
- 2011年3月31日
- -912万
- 2011年6月30日
- 3045万
- 2011年9月30日 -23.26%
- 2337万
- 2011年12月31日 +24.32%
- 2905万
- 2012年3月31日 +153.59%
- 7368万
- 2012年6月30日 -56.56%
- 3201万
- 2012年9月30日 +34.41%
- 4302万
- 2012年12月31日 +76.52%
- 7594万
- 2013年3月31日 +86.19%
- 1億4140万
- 2013年6月30日 -37.58%
- 8826万
- 2013年9月30日 +77.42%
- 1億5659万
- 2013年12月31日 +45.41%
- 2億2769万
- 2014年3月31日 +23.08%
- 2億8024万
- 2014年6月30日 -86%
- 3924万
- 2014年9月30日 +151.43%
- 9867万
- 2014年12月31日 +115.17%
- 2億1231万
- 2015年3月31日 +106.2%
- 4億3780万
- 2015年6月30日 -88.68%
- 4957万
- 2015年9月30日 +2.16%
- 5064万
- 2015年12月31日 +67.72%
- 8493万
- 2016年3月31日 -26.26%
- 6263万
- 2016年6月30日 -96.84%
- 198万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 6488万
- 2016年12月31日 +251.96%
- 2億2838万
- 2017年3月31日 +57.84%
- 3億6047万
- 2017年6月30日 -71.49%
- 1億275万
- 2017年9月30日 +103.06%
- 2億865万
- 2017年12月31日 +90.84%
- 3億9820万
- 2018年3月31日 +32.53%
- 5億2774万
- 2018年6月30日 -82.33%
- 9327万
- 2018年9月30日 +125.25%
- 2億1010万
- 2018年12月31日 +6.83%
- 2億2444万
- 2019年3月31日 +7.17%
- 2億4052万
- 2019年6月30日 -77.69%
- 5367万
- 2019年9月30日 +43.25%
- 7688万
- 2019年12月31日 +95.37%
- 1億5021万
- 2020年3月31日 -60.62%
- 5915万
- 2020年6月30日 -84.79%
- 899万
- 2020年9月30日
- -5168万
- 2020年12月31日
- -1989万
- 2021年3月31日
- 6783万
- 2021年6月30日 +61.84%
- 1億978万
- 2021年9月30日 +87.63%
- 2億598万
- 2021年12月31日 +31.47%
- 2億7079万
- 2022年3月31日 +24.38%
- 3億3682万
- 2022年6月30日 -65.01%
- 1億1783万
- 2022年9月30日 +86.92%
- 2億2026万
- 2022年12月31日 +44.86%
- 3億1908万
- 2023年3月31日 -4.47%
- 3億483万
- 2023年6月30日 -88.96%
- 3365万
- 2023年9月30日 +178.46%
- 9371万
- 2023年12月31日 +115.27%
- 2億174万
- 2024年3月31日 +12.48%
- 2億2691万
- 2024年6月30日 -74.81%
- 5715万
- 2024年9月30日 -51.44%
- 2775万
- 2024年12月31日
- -2268万
- 2025年3月31日 -214.19%
- -7126万
- 2025年6月30日
- -3509万
- 2025年9月30日
- -87万
- 2025年12月31日
- 1億2173万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 16:12
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/06/26 16:12
未認識数理計算上の差異は、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用