ニッピ(7932)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 43億8400万
- 2009年3月31日 -8.03%
- 40億3200万
- 2010年3月31日 -4.19%
- 38億6300万
- 2011年3月31日 +78.7%
- 69億300万
- 2012年3月31日 +7.55%
- 74億2400万
- 2013年3月31日 -4.53%
- 70億8800万
- 2014年3月31日 +5.29%
- 74億6300万
- 2015年3月31日 +0.71%
- 75億1600万
- 2016年3月31日 +25.57%
- 94億3800万
- 2017年3月31日 -5.03%
- 89億6300万
- 2018年3月31日 -5.32%
- 84億8600万
- 2019年3月31日 -6.43%
- 79億4000万
- 2020年3月31日 +17.87%
- 93億5900万
- 2021年3月31日 -6.9%
- 87億1300万
- 2022年3月31日 -5.26%
- 82億5500万
- 2023年3月31日 -6.88%
- 76億8700万
- 2024年3月31日 -5.58%
- 72億5800万
- 2025年3月31日 -6.7%
- 67億7200万
- 2026年3月31日 -7.44%
- 62億6800万
個別
- 2013年3月31日
- 62億4900万
- 2014年3月31日 +3.98%
- 64億9800万
- 2015年3月31日 +0.12%
- 65億600万
- 2016年3月31日 +30.56%
- 84億9400万
- 2017年3月31日 -4.3%
- 81億2900万
- 2018年3月31日 -5.89%
- 76億5000万
- 2019年3月31日 -5.97%
- 71億9300万
- 2020年3月31日 +20.6%
- 86億7500万
- 2021年3月31日 -7.12%
- 80億5700万
- 2022年3月31日 -5.95%
- 75億7800万
- 2023年3月31日 -6.97%
- 70億5000万
- 2024年3月31日 -5.46%
- 66億6500万
- 2025年3月31日 -6.93%
- 62億300万
- 2026年3月31日 -7.24%
- 57億5400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
建物及び構築物 15~38年
機械装置及び運搬具 5~10年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 3百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 受取手形及び売掛金 610 〃 ( ― 〃 ) ― 〃 ( ― 〃 ) 建物及び構築物 5,811 〃 ( 3,539 〃 ) 5,382 〃 ( 3,221 〃 ) 機械装置及び運搬具 809 〃 ( 672 〃 ) 556 〃 ( 445 〃 )
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりであります。2026/06/25 10:22
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 193百万円 193百万円 機械装置及び運搬具 343 〃 343 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 10:22
2 当期減少額の( )内書はコラーゲン・ケーシング製造設備の一部の当期の減損損失計上額であります。建物及び構築物 芝川工場 コラーゲン・ケーシング製造設備 45 百万円 富士工場 ゼラチン・ペプタイド製造設備 16 〃 機械装置及び運搬具 富士工場 バイオ製造設備 320 〃 富士宮工場 コラーゲン・ケーシング製造設備 51 〃 芝川工場 コラーゲン・ケーシング製造設備 27 〃
3 土地の当期首残高及び当期末残高の[ ]内書は土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。