#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a 製品、商品、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 原材料、貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、耐用年数は主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/24 9:30
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、商品、仕掛品主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料、貯蔵品主として先入先出法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産定率法
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年
4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数は主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基
づいております。2026/06/24 9:30