無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 3億1478万
- 2022年3月31日 +0.29%
- 3億1567万
個別
- 2021年3月31日
- 7312万
- 2022年3月31日 -27.29%
- 5316万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 耐火物事業における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。2023/06/30 16:17
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法を採用しております。2023/06/30 16:17 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/30 16:17
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 工具器具備品 442千円 -千円 無形固定資産(その他) 37,605 - 計 38,047 - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産の減価償却は、原則として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、連結子会社が所有する一部資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。2023/06/30 16:17
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額固定資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。2023/06/30 16:17
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)によっております。