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有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物及びチャイナ・オン・ザ・パークの減価償却資産並びに2016年4月1日以降に取得した構築物
定額法によっております。
その他
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9～39年
構築物 10～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/28 13:18

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
③ リース資産

2019/06/28 13:18

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)

2019/06/28 13:18

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及びチャイナ・オン・ザ・パークの減価償却資産並びに2016年4月1日以降に取得した構築物
定額法によっております。
その他
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9～39年
構築物 10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/28 13:18