#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物定額法
建物以外の有形固定資産定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
機械および装置 8～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)について社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年10月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/04/10 16:19
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社では建物については定額法、建物以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
国内連結子会社では、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
在外連結子会社では、定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社では、ソフトウエア(自社利用)について社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社では、定額法を採用しております。
リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上の残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年10月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/04/10 16:19