建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法

2018/06/25 10:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日	当連結会計年度自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日
建物及び構築物	1百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2018/06/25 10:57

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度平成29年3月31日	当連結会計年度平成30年3月31日
建物及び構築物	1,710百万円	1,606百万円
土地	1,044百万円	753百万円

(2) 担保に係る債務

2018/06/25 10:57

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.圧縮記帳

	前連結会計年度平成29年3月31日	当連結会計年度平成30年3月31日
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	7百万円	7百万円

2018/06/25 10:57

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	白山工場 電子棟改装工事	32百万円
機械及び装置	住設環境機器事業 生産設備	14百万円
	機能性セラミック商品事業 生産設備	1億37百万円
	陶磁器事業 生産設備	19百万円
工具器具及び備品	住設環境機器事業 浄化槽用部品金型	26百万円

2018/06/25 10:57

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度平成29年3月31日	当事業年度平成30年3月31日
その他有価証券評価差額金	0百万円	0百万円
建物(資産除去債務)	6百万円	5百万円
繰延税金負債合計	6百万円	5百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2018/06/25 10:57

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

総資産は、前連結会計年度末と比べて1億79百万円増加し、29億93百万円となりました。
これは、商品及び製品が63百万円、建物及び構築物(純額)が38百万円、それぞれ減少した一方で、受取手形及び売掛金が1億77百万円、未成工事支出金が84百万円、それぞれ増加したことなどによるものです。
[機能性セラミック商品事業]

2018/06/25 10:57

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外の有形固定資産 定率法
(ただし、国内連結子会社では、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2018/06/25 10:57