#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物定額法
建物以外の有形固定資産定率法
ただし、2016年4月1日以降取得した構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 6～57年
機械及び装置 8～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2019/06/24 9:41
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
2019/06/24 9:41
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
2019/06/24 9:41
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物定額法
建物以外の有形固定資産定率法
(ただし、国内連結子会社では、1998年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定率法を採用しています。また、当社および国内連結子会社では、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しています。)
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内利用期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
在外連結子会社では、定額法を採用しています。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しています。2019/06/24 9:41