日本特殊陶業（5334）の研究開発費の推移 - 通期

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【期間】

通期

連結

2013年3月31日: 37億3300万
2014年3月31日 +7.61%: 40億1700万
2015年3月31日 +14.41%: 45億9600万
2016年3月31日 +17.52%: 54億100万
2017年3月31日 -24.29%: 40億8900万
2018年3月31日 +8.78%: 44億4800万
2019年3月31日 +18.08%: 52億5200万

個別

2008年3月31日: 29億7200万
2009年3月31日 -3.23%: 28億7600万
2010年3月31日 -14.19%: 24億6800万
2011年3月31日 +27.71%: 31億5200万
2012年3月31日 +12.37%: 35億4200万
2013年3月31日 +5.39%: 37億3300万
2014年3月31日 +7.61%: 40億1700万
2015年3月31日 +14.41%: 45億9600万
2016年3月31日 +14.19%: 52億4800万
2017年3月31日 -24.29%: 39億7300万
2018年3月31日 +3.2%: 41億
2019年3月31日 +24.51%: 51億500万
2020年3月31日 +14.59%: 58億5000万
2021年3月31日 -11.08%: 52億200万
2022年3月31日 -1.4%: 51億2900万
2023年3月31日 +27.45%: 65億3700万
2024年3月31日 +13.54%: 74億2200万
2025年3月31日 +3.57%: 76億8700万
2026年3月31日 +1.73%: 78億2000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりです。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
荷造運搬費	5,384	百万円	5,627	百万円
研究開発費	7,687	百万円	7,820	百万円

2026/06/25 15:30

#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

4)キャッシュ・アロケーションと株主還元
注力ドメインである「モビリティ」「半導体」「環境・エネルギー」へ集中的にキャッシュを充当することで持続的な成長を支えることを基軸とすると同時に、株主還元の充実も図ってまいります。株主還元については、DOE指標の導入による安定的な配当をベースとしつつ、利益成長も考慮した配当方針に加え、事業投資や人的資本への投資、研究開発費等も含め資本配分を総合的に考慮した上で、適正資本水準を超過する部分については、自己株式の取得も検討してまいります。

2026/06/25 15:30