固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1889億3800万
- 2015年3月31日 +12.32%
- 2122億1300万
個別
- 2014年3月31日
- 1946億6800万
- 2015年3月31日 +9.27%
- 2127億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2015/06/26 14:29
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/06/26 14:29
・有形固定資産
主として自動車関連事業における開発用設備(工具、器具及び備品)です。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年~50年
機械及び装置 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/26 14:29 - #4 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の主な内訳は次のとおりです。
2015/06/26 14:29前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 145百万円 549百万円 機械装置及び運搬具 110百万円 156百万円 土地 80百万円 ― ソフトウエア 0百万円 28百万円 その他(工具、器具及び備品) 96百万円 286百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の主な内訳は次のとおりです。
2015/06/26 14:29前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 ― 0百万円 機械装置及び運搬具 88百万円 56百万円 ソフトウエア ― 7百万円 その他(工具、器具及び備品) 12百万円 15百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 14:29
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2015/06/26 14:29
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 296,604 百万円 290,188 百万円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:29
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- なお、連結貸借対照表に計上されている繰延税金資産及び繰延税金負債は次のとおりです。2015/06/26 14:29
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 12,785百万円 12,679百万円 固定資産―繰延税金資産 999百万円 867百万円 流動負債―繰延税金負債 △1百万円 ―
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8年~50年
機械装置及び運搬具 4年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/26 14:29