TOTO（5332）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -56億6400万
2010年9月30日 -48.61%: -84億1700万
2010年12月31日: -6億7900万
2011年3月31日 -136.82%: -16億800万
2011年6月30日: 17億8100万
2011年9月30日 -8.37%: 16億3200万
2011年12月31日: -6億5900万
2012年3月31日: 82億9500万
2012年6月30日 -69.4%: 25億3800万
2012年9月30日 -29.63%: 17億8600万
2012年12月31日 +717.53%: 146億100万
2013年3月31日 +115.31%: 314億3800万
2013年6月30日 -42.5%: 180億7600万
2013年9月30日 +84.28%: 333億1000万
2013年12月31日 +52.43%: 507億7400万
2014年3月31日 +30.26%: 661億3900万
2014年6月30日 -94.81%: 34億3100万
2014年9月30日 +159.78%: 89億1300万
2014年12月31日 +249.29%: 311億3200万
2015年3月31日 +70.93%: 532億1500万
2015年6月30日 -82.1%: 95億2300万
2015年9月30日 +109.05%: 199億800万
2015年12月31日 +49.59%: 297億8100万
2016年3月31日 -50.98%: 145億9800万
2016年6月30日: -62億4900万
2016年9月30日 -42.15%: -88億8300万
2016年12月31日: 80億6900万
2017年3月31日 +306.9%: 328億3300万
2017年6月30日 -88.87%: 36億5500万
2017年9月30日 +339.64%: 160億6900万
2017年12月31日 +111.46%: 339億8000万
2018年3月31日 +44.73%: 491億7800万
2018年6月30日 -99.24%: 3億7400万
2018年9月30日 +999.99%: 83億3900万
2018年12月31日 +57.5%: 131億3400万
2019年3月31日 +48.03%: 194億4200万
2019年6月30日 -85.36%: 28億4700万
2019年9月30日 +226.17%: 92億8600万
2019年12月31日 +107.44%: 192億6300万
2020年3月31日 -45.74%: 104億5200万
2020年6月30日: -29億1200万
2020年9月30日: 37億3000万
2020年12月31日 +363.83%: 173億100万
2021年3月31日 +163.28%: 455億5000万
2021年6月30日 -62.79%: 169億4800万
2021年9月30日 +83.92%: 311億7100万
2021年12月31日 +44.56%: 450億6100万
2022年3月31日 +21.98%: 549億6500万
2022年6月30日 -60.36%: 217億8700万
2022年9月30日 +103.81%: 444億400万
2022年12月31日 +55.85%: 692億200万
2023年3月31日 -3.61%: 667億700万
2023年6月30日 -82.82%: 114億5700万
2023年9月30日 +216.62%: 362億7500万
2023年12月31日 +44.39%: 523億7800万
2024年3月31日 +27.65%: 668億6200万
2024年6月30日 -73.62%: 176億4100万
2024年9月30日 +125.51%: 397億8300万
2024年12月31日 -5.9%: 374億3600万
2025年3月31日 -0.46%: 372億6400万
2025年6月30日: -57億7300万
2025年9月30日 -44.66%: -83億5100万
2025年12月31日: 152億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:30

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/20 15:30

#3 会計方針に関する事項（連結）

(4) 退職給付に係る会計処理の方法

① 退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における見込額に基づき、退職給付債務から年金資産の額を控除した額(ただし年金資産の額が退職給付債務を超える場合には退職給付に係る資産)を計上しています。なお、退職給付債務の算定に当たり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっています。

② 数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法

過去勤務費用は、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として14年)による定額法により費用処理しています。数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として14年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しています。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。

(5) 重要な収益及び費用の計上基準

2025/06/20 15:30