日本カーボン（5302）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 174億9700万
2009年12月31日 +6.49%: 186億3200万
2010年12月31日 +1.31%: 188億7700万
2011年3月31日 +0.24%: 189億2300万
2011年6月30日 +0.02%: 189億2700万
2011年9月30日 +0.49%: 190億1900万
2011年12月31日 +0.2%: 190億5700万
2012年3月31日 +0.32%: 191億1800万
2012年6月30日 +0.14%: 191億4500万
2012年9月30日 +0.49%: 192億3800万
2012年12月31日 +0.37%: 193億900万
2013年3月31日 -0.27%: 192億5700万
2013年6月30日 +0.3%: 193億1500万
2013年9月30日 +0.06%: 193億2600万
2013年12月31日 -0.01%: 193億2400万
2014年3月31日 -0.32%: 192億6300万
2014年6月30日 +0.35%: 193億3000万
2014年9月30日 +0.11%: 193億5100万
2014年12月31日 +0.09%: 193億6900万
2015年3月31日 -0.18%: 193億3500万
2015年6月30日 +0.09%: 193億5200万
2015年9月30日 -0.22%: 193億1000万
2015年12月31日 -36.64%: 122億3500万
2016年3月31日 -0.2%: 122億1100万
2016年6月30日 +0.25%: 122億4100万
2016年9月30日 +5.14%: 128億7000万
2016年12月31日 +10.71%: 142億4900万
2017年3月31日 +0.3%: 142億9200万
2017年6月30日 -0.03%: 142億8800万
2017年9月30日 +8.69%: 155億3000万
2017年12月31日 +0.27%: 155億7200万
2018年3月31日 -0.22%: 155億3700万
2018年6月30日 +0.33%: 155億8900万
2018年9月30日 +1.01%: 157億4600万
2018年12月31日 -1.55%: 155億200万
2019年3月31日 +1.04%: 156億6300万
2019年6月30日 +0.77%: 157億8300万
2019年9月30日 +1.53%: 160億2500万
2019年12月31日 +4.09%: 166億8000万
2020年3月31日 +0.47%: 167億5800万
2020年6月30日 +0.53%: 168億4600万
2020年9月30日 +1.22%: 170億5100万
2020年12月31日 +1.03%: 172億2700万
2021年3月31日 +0.25%: 172億7000万
2021年6月30日 +0.32%: 173億2500万
2021年9月30日 +0.38%: 173億9000万
2021年12月31日 +0.1%: 174億700万
2022年3月31日 +0.1%: 174億2400万
2022年6月30日 +0.12%: 174億4500万
2022年9月30日 +0.2%: 174億8000万
2022年12月31日 +0.08%: 174億9400万
2023年3月31日 +0.21%: 175億3100万
2023年6月30日 +0.33%: 175億8900万
2023年9月30日 +0.16%: 176億1700万
2023年12月31日 -0.05%: 176億800万
2024年3月31日 +3.28%: 181億8500万
2024年6月30日 +0.63%: 183億
2024年9月30日 +2.27%: 187億1600万
2024年12月31日 +2.03%: 190億9600万
2025年3月31日 +2.19%: 195億1500万
2025年6月30日 +0.33%: 195億7900万
2025年9月30日 +0.21%: 196億2100万
2025年12月31日 +0.87%: 197億9200万
2026年3月31日 +0.22%: 198億3500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社、国内連結子会社日本カーボンエンジニアリング㈱、NGSアドバンストファイバー㈱及び㈱日花園は、定額法を採用しております。国内連結子会社日本テクノカーボン㈱、㈱NTCMは、建物及び構築物については定額法を、その他の減価償却資産については定率法を採用しております。また、在外連結子会社中央炭素(股)、Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC並びにNippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
2026/03/25 14:07
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械及び装置 9年
2026/03/25 14:07