日本カーボン(5302)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 3億2100万
- 2011年6月30日 +277.57%
- 12億1200万
- 2011年9月30日 +46.45%
- 17億7500万
- 2011年12月31日 +21.07%
- 21億4900万
- 2012年3月31日 -60.21%
- 8億5500万
- 2012年6月30日 -54.97%
- 3億8500万
- 2012年9月30日 -10.91%
- 3億4300万
- 2012年12月31日 +259.48%
- 12億3300万
- 2013年3月31日 -50.04%
- 6億1600万
- 2013年6月30日 +59.74%
- 9億8400万
- 2013年9月30日 +20.12%
- 11億8200万
- 2013年12月31日 +33.59%
- 15億7900万
- 2014年3月31日
- -3億5700万
- 2014年6月30日
- 3500万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 3億9200万
- 2014年12月31日 +232.91%
- 13億500万
- 2015年3月31日 -57.16%
- 5億5900万
- 2015年6月30日 +101.25%
- 11億2500万
- 2015年9月30日 -47.64%
- 5億8900万
- 2015年12月31日 +106.45%
- 12億1600万
- 2016年3月31日
- -4億6700万
- 2016年6月30日 -125.05%
- -10億5100万
- 2016年9月30日 -84.59%
- -19億4000万
- 2016年12月31日 -169.38%
- -52億2600万
- 2017年3月31日
- -1億700万
- 2017年6月30日
- 3億9900万
- 2017年9月30日 +205.76%
- 12億2000万
- 2017年12月31日 +213.93%
- 38億3000万
- 2018年3月31日 -74.78%
- 9億6600万
- 2018年6月30日 +274.02%
- 36億1300万
- 2018年9月30日 +83.53%
- 66億3100万
- 2018年12月31日 +51.95%
- 100億7600万
- 2019年3月31日 -65.98%
- 34億2800万
- 2019年6月30日 +78.56%
- 61億2100万
- 2019年9月30日 +31.61%
- 80億5600万
- 2019年12月31日 +32.99%
- 107億1400万
- 2020年3月31日
- -4億9900万
- 2020年6月30日
- 4億9400万
- 2020年9月30日 +98.58%
- 9億8100万
- 2020年12月31日 +71.36%
- 16億8100万
- 2021年3月31日 -66.75%
- 5億5900万
- 2021年6月30日 +120.57%
- 12億3300万
- 2021年9月30日 +70.48%
- 21億200万
- 2021年12月31日 +68.03%
- 35億3200万
- 2022年3月31日 -76.93%
- 8億1500万
- 2022年6月30日 +164.54%
- 21億5600万
- 2022年9月30日 +53.62%
- 33億1200万
- 2022年12月31日 -0.09%
- 33億900万
- 2023年3月31日 -57.21%
- 14億1600万
- 2023年6月30日 +164.19%
- 37億4100万
- 2023年9月30日 +41.78%
- 53億400万
- 2023年12月31日 +29.22%
- 68億5400万
- 2024年3月31日 -67.93%
- 21億9800万
- 2024年6月30日 +75.89%
- 38億6600万
- 2024年9月30日 +1.76%
- 39億3400万
- 2024年12月31日 +39.3%
- 54億8000万
- 2025年3月31日 -88.63%
- 6億2300万
- 2025年6月30日 +384.75%
- 30億2000万
- 2025年9月30日 +40.7%
- 42億4900万
- 2025年12月31日 +6.59%
- 45億2900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/28 13:05
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、主として各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から損益処理しております。2025/03/28 13:05
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 連結子会社における簡便法の採用