建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 40億4800万
- 2009年12月31日 +0.96%
- 40億8700万
- 2010年12月31日 -0.24%
- 40億7700万
- 2011年12月31日 ±0%
- 40億7700万
- 2012年12月31日 +0.02%
- 40億7800万
- 2013年12月31日 +0.66%
- 41億500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及びリース資産の合計であります。2024/03/28 14:26
2 土地及び建物の一部を賃借しております。年間賃借料は219百万円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書しております。
3 現在休止中の設備として53百万円含まれております。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内子会社2024/03/28 14:26
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
在外子会社 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の主な内訳は、次のとおりであります。2024/03/28 14:26
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物 ― 百万円 6 百万円 土地 739 百万円 ― 百万円 - #4 遊休固定資産に関する注記（連結）
- ※3 遊休固定資産は、次のとおりであります。2024/03/28 14:26
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 建物及び構築物 3百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/28 14:26
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。